医療保険とがん保険を組み合わせるのはおすすめ？FPが解説

医療保険とがん保険のおすすめの組み合わせは、下記のとおりです。

• 診断給付金：100万円
• 入院給付金：日額5,000円程度
• 通院給付金：数万円

まずは、医療保険とがん保険の違いについて整理しておきましょう。

医療保険とは、病気やケガをしたときに保障される保険です。

契約内容によって異なりますが、一般的には治療を受けて入院や手術を受けた際に、給付金が支払われます。

一方のがん保険とは、がんであると診断されたときや、入院・通院などに保障される保険で、契約に基づき給付金が支払われます。

がん保険はがんしか対象にならないので、医療保険のほうが保障される範囲が広くなります。

医療保険とがん保険を組み合わせると手厚くなるのでおすすめですが、保障が重複する可能性もあります。

互いの特性を把握しておくと、上手に活用できるでしょう。

医療保険とがん保険を組み合わせるのは、おすすめなのか。

結論、おすすめできます。

その理由を以下の観点から解説します。

• 休業時の生活費はがん保険の診断給付金で
  
• 入院治療なら医療保険の入院給付金で
  
• 通院治療はがん保険の通院給付金で
  

がん保険の診断給付金とは、その名のとおり、がんであると医師から診断されたときに支給される一時金のことです。

支給されたお金は治療費に限定されず、生活費や居住費に充てても構いません。

金額は契約内容に応じて異なりますが、50～200万円などのまとまったお金を受け取れます。

もしも、がんの治療で半年間、働けなくなったときのケースで考えてみましょう。

会社員の方などは就業できない状態になり、一定の基準を満たすと「傷病手当金」を申請できます。

傷病手当金では、1日あたりの給与の3分の2程度の金額を受給することが可能です。

仮に年収600万円の会社員が半年間就業できない場合の支給金額は、下記のとおりです。

600万円÷12か月×3分の2≒11,110円

11,110円×180日（6か月）≒199万円

なお、上記の金額には臨時収入や月々の変動分は反映していないため、あくまでも目安としてお考えください。

通常通り働けていれば、半年間で300万円の収入があった計算となります。

よって、差額の100万円程度が保険から支給されると、ある程度はカバーできるでしょう。

入院給付金とは、入院をした場合に支給されるお金のことです。

事前に契約していた日数の金額を受け取れるのが一般的ですが、契約内容によって異なります。

それならば「入院給付金は手厚くしておいたほうが良いのでは？」と考えるかもしれませんが、そうとも限りません。

なぜなら、保障される金額が多いほど保険料の負担が大きくなるからです。

ちなみに、生命保険文化センターの「1日あたりの入院費用（自己負担額）はどれくらい？」の調査によると、1日あたりの入院費の平均は2.1万円です。

しかし、割合としては1万円～1万5,000円未満が最も多かったので、1日1万円あたりあれば十分でしょう。

ただし、1ヵ月あたりの医療費の上限額を超えた場合は、高額療養費制度で超えた分の金額を受け取れるため、入院日額は1万円に決めておく必要はないと考えます。

家計の負担を抑えるためにも、入院日額は5,000円程度がおすすめです。

近年は医療技術も発展し、通院でがん治療を行うケースも増えてきました。

手術の場合は入院が必要ですが、放射線治療や化学療法は通院で可能な場合もあり、最近では入院よりも外来で治療するほうが上回っています。

がんの1回あたりの通院費の自己負担額は、部位や治療方法によっても変わりますが、およそ10,000～18,000円前後です。

ただし、治療が長引くほど通院費も高額となります。

そのため、医療保険だけではなく、数万円程度はがん保険の通院給付金があると安心です。

医療保険とがん保険を組み合わせることなく、どちらかだけと考えるならば、医療保険を優先するのがおすすめです。

なぜなら、医療保険のほうが保障される範囲が広いからです。

がん保険は、がんの診断や治療だけが対象とされます。

ただし、医療保険は入院時の保障がメインとされるケースも多く、もしもガンの治療を通院しながら行う場合は、対応しきれない可能性もあります。

そのため、医療保険で対応しきれない部分をがん保険でカバーするのが、もっともおすすめの組み合わせ方です。

ただし、家計の負担などを考慮すると、医療保険だけを充実させるのも選択肢の一つです。

医療保険とがん保険を組み合わせると、保障される範囲が重複する可能性があります。

仮に重複しても、その分の給付金は受け取れるので、一概に損をしているとは言い切れません。

しかし、多くの金額が支給されるものの、2つ分の保険を掛けていることになるので、おすすめはできません。

保険料の負担は大きくなるので、得策とは言えないでしょう。

保障範囲が被らないよう、医療保険とがん保険を組み合わせる際は、内容をよく確認しておくことが大切です。

上記でも説明しましたが、2つ分の保険に掛けているため保険料が割高となります。

また、保険料は年齢を重ねるにつれて上がっていくため、年々負担は増えていくので注意しなければいけません。

保険料が高いと感じるのであれば、保険について見直す良い機会だといえます。

保険料を支払いすぎて家計が圧迫されては本末転倒なので、上手にカバーしていきたいものです。

医療保険とがん保険を組み合わせる際は、保障内容を確認しておきましょう。

保障内容が広すぎると一般的に保険料は割高となるので、家計を圧迫してしまいがちです。

反対に、範囲が狭すぎると保険料は抑えられるかもしれませんが、いざというときに満足のいく保障を受けられないかもしれません。

最悪の場合「なんのために保険をかけていたのか」と後悔する可能性があります。

また、医療技術の進歩にともない、がん治療も進化しています。

一昔前までは「がんは入院して治療するもの」と考えられていた傾向があります。

しかし、入院する患者数や入院日数は年々減少しており、通院で治療するケースも珍しくありません。

がんの治療や費用について情報収集を行い、正しく理解しておくことが医療保険とがん保険を上手に組み合わせる方法です。

医療保険とがん保険を組み合わせることで、保障内容が重複する可能性があります。

重複していると、その分の保険料を受け取れるので、必ずしも損であるとは言い切れません。

ただし、保険料は高額となりがちなので、できる限り重複は避けたいところです。

一般的に、医療保険は入院や手術をした際に保障されます。

がん保険はがんと診断されたときにも一時金を受け取れますが、がんに対する入院や手術に備えることもできます。

重複を避けるためには、医療保険とがん保険のそれぞれの特徴・保障範囲を確認しておくことが重要です。

また、がんに対する保障は薄くなってしまいますが、医療保険でがん特約をつけるのも方法の一つです。

傷病手当金や高額療養費制度も、チェックしておくことをおすすめします。

がん保険の支払い基準は、さまざまです。

一般的にがん保険には、90日間の免責期間が定められています。

免責期間とは保証を受けられない期間を指し、その間にがんであると診察を受けてもお金は支給されることはありません。

なぜなら、体の異変を感じたときや、体調不良になったときに慌ててがん保険に加入するのを避けるためです。

もしも免責期間がなければ、診断給付金を目当てに、がん保険に加入するケースが増えるかもしれません。

そのため、がん保険の加入を考える際は、免責期間や支払い基準を考慮して準備しておくことをおすすめします。

また、免責期間中は保障を受けることはできませんが、保険料は支払う必要があります。

費用の準備も忘れずにしておきましょう。

がん保険と医療保険の保障される範囲を表にまとめたので、整理しておきましょう。 

上記はあくまでも目安で、契約によっては制限の有無が変わる場合があるので、ご注意ください。

保険料はがん保険のほうが、医療保険よりは低めなケースがほとんどです。

医療保険のほうが割高な傾向はありますが、保険の対象となる範囲は広いのが特徴です。

また、がん保険には90日間の免責期間が設けられているのが一般的です。

がんと診断を受けてから加入するのは難しい可能性が高いので、注意しておきましょう。

医療保険は、さまざまな病気に加えてケガも保障されますが、がん保険はがんのみが対象です。

すると「医療保険とがん保険を組み合わせなくても、医療保険だけでよいのでは？」と思うかもしれません。

しかし、がん保険も組み合わせたほうが、おすすめだといえます。

その理由を、下記の5点に沿って解説します。

• がんの罹患率や再発率が高いから
  
• 経済的負担に診断給付金が有効だから
  
• 女性特約を付加できるから
  
• 医療保険のがん特約にはさまざまな制限があるから
  
• 先進医療特約によって先進医療にかかる費用を軽減できるから

がんは罹患率が高い病気だと言われています。

国立がん研究センターの情報によると、生涯でがんだと診断される確率は次のとおりです。（2021年のデータ）

• 男性：65.5％
• 女性：51.2％

男女ともに、およそ2人に1人以上は、生涯のうちにがんに罹患する可能性があることがわかります。

また、がんは再発するリスクが高い点も特徴です。

がんは肉眼では確認するのが難しいほど小さなものもあり、手術で取り除ききれないケースもあります。

仮に、放射線治療や抗がん剤治療で小さくなったとしても、再び大きくなったり転移したりする可能性もあります。

また、がんを発見したとしても、すでに別の場所に転移している恐れも考えられます。

罹患率や再発率が高い病気だからこそ、がんに特化した保障を別でつけておくのは珍しいことではないことがわかります。

診断給付金とは、がんと診断されたときに一時金を受け取れる給付金のことです。

支給される金額は契約内容によりますが、50万円や100万円など、ある程度のまとまったお金を受け取れます。

診断給付金の使い道に制限はないので、治療費はもちろん、生活費や病院への交通費などに使っても構いません。

がんの治療は体への負担が大きい場合があり、副作用の影響で仕事に復帰するのが難しいケースもあります。

また、通院しながらでも治療する場合でも、体調が優れない日は会社を休むケースもあるでしょう。

要件を満たすと傷病手当金を受け取れますが、通常の給与よりは減ってしまいます。

そんなときに、がん保険の診断給付金は頼りになるお金です。

とくに子どもがいる家庭などは、一家の大黒柱が働けないとなると、不安が大きくなるものです。

診断給付金があれば、金銭的にも精神的にも負担を軽減してくれます。

女性特約とは、女性特有のがんに罹患した際に保障を受けられる保険です。

下記のような、女性の器官に関わるがんになった場合は、通常の保険に上乗せして支給されます。

• 乳がん
• 子宮体がん
• 子宮頸がん
• 卵巣がん
• 子宮肉腫など

なかでも、乳がんや子宮頸がんは若い女性でもかかりやすく、20歳代で発症するケースも珍しくありません。

若いから関係ないと思うのではなく、早めに備えておくことをおすすめします。

また、乳がんは女性がもっとも罹患しやすいがんなので、別で保障をつけてもよいでしょう。

医療保険のなかには「がん特約」として、がんに備えられるタイプもあります。

ならば「医療保険とがん保険を組み合わせなくても、医療保険のがん特約のみで良い」と考えるかもしれません。

しかし、がん保険のほうが、がんに対する保障は手厚い点が特徴です。

医療保険のがん特約と、がん保険を比較してみましょう。

大きな違いは、入院した際の限度日数です。

医療保険のがん特約は、上限日数を超えて入院した分は保障の対象外となります。

また、がん保険のほうががんに対する保障の選択肢は多いので、がんに限って言えば、手厚くカバーできるのはがん保険です。

それぞれの特徴を踏まえて、医療保険にがん特約を付加するだけにしておくか、がん保険にも加入するか検討することをおすすめします。

先進医療を受けた際にかかった実費などを、上限金額内で保障する保険を先進医療特約といいます。

先進医療は、がんや関節リウマチ、家族性アルツハイマー病などで利用されるケースがあります。

しかし、技術料のなかには数百万円かかる治療もあり、全額自己負担です。

費用は高額ですが、がん保険の先進医療特約を利用すれば負担を軽減できます。

そのため、高額だからと諦めず、がん治療に対する選択肢を増やしやすくなるのがメリットです。

医療保険とがん保険を組み合わせるのはおすすめなのか、について解説しました。

本記事をまとめると、下記のとおりです。

• 医療保険とがん保険を組み合わせると、がんに対する保障を手厚くできる
• がんは生涯のうち、2人に1人はかかると言われている
• 保障の範囲が被らないように注意
• 医療保険でカバーできない点を、がん保険で補うのがおすすめ