
- いくら貯蓄があればがん保険に加入しなくてもよいか知りたい人
- がん保険の加入を検討している人
- がん保険に加入しなくてもよいポイントについて
- がん保険に加入しなくてもよい貯蓄額
この記事では、いくら貯金があればがん保険に加入しなくてもよいか、がん保険の加入を検討している人に向けて、必要な貯金額をもとに解説します。必要な金額やがん保険に加入しなくてもよいポイントを理解して、がん保険選びの参考にしてください。
この記事の目次
目次を閉じるそもそもなぜ貯金があればがん保険はいらないの?
なぜがん保険は、貯金があれば入らなくてもよいものと言われているのでしょうか。
いくつかの理由が考えられます。
- がん保険は経済合理性ではなくセーフティーネットとして入るものだから
- 公的医療保険(高額療養費制度など)で治療費の自己負担額を抑えられる
- 早期発見にお金をかけた方が合理的という考え方もある
- 仕事をしながらがん治療をすることも可能だから
- 仕事ができなくなっても生活費は社会保険でカバー可能
がん保険は経済合理性ではなくセーフティーネットとして入るものだから
がん保険はセーフティネットとして入るものと考えられている点が挙げられます。
がん保険は、掛け捨ての保険が多いため、貯蓄目的や資産運用には期待ができません。
がんが発症した場合は活用ができますが、がんが発症しなかった場合には、保険料分が損となってしまうのです。
将来的に、がん保険を使用しない可能性ももちろんあるので、がん保険に加入せずに保険料に支払う分を貯蓄しておくのも1つの手です。
万が一がんが発症してしまった場合は、貯蓄から賄うことができるでしょう。
そのため、貯蓄で治療費を補える環境である場合には、がん保険に加入する必要性が低いと言えるでしょう。
しかし、がんになってしまった際に、治療の自己負担額を払うことができなくなってしまうのが不安と考えている方は、がん保険に加入して備えておくのもよいかと思います。
また「貯蓄が減るのが嫌だ」「入院時は個室が良い」と考えている人も、保険金を追加の費用として備えている場合もあります。
公的医療保険(高額療養費制度など)で治療費の自己負担額を抑えられる
公的医療保険を利用して、がんの治療費の自己負担額を抑えられるといった点が挙げられます。
公的医療保険は、高額療養費制度や傷病手当金制度などが挙げられます。
通常は医療費の3割を負担するのですが、高額な医療費の場合は、高額療養費制度の申請を行うことで上限を超過した医療費を国が支援をしてくれます。
また、傷病手当金では、がんによって働けなくなってしまった間、給料の一定額を保障してくれます。
このような制度が充実しているため、がん保険に入らなくても自己負担額を抑えることができるのです。
しかし、社会保険に加入していることや、先進医療の医療費は対象外になるといった不安要素もあります。
事前に詳細を把握しておくことが大切です。
早期発見にお金をかけた方が合理的という考え方もある
早期発見にお金をかけた方が治療費などの費用を抑えることができるといった点が挙げられます。
がんの治療は、お金がかかってしまいますが、症状を早期発見することで少ない治療で治すことができ、治療費を抑制につながるでしょう。
がんに罹患した場合に備えておきたいがん保険ですが、まずはがんを早期発見することが大切です。
保険料に金額をかけている場合には、定期的な診察や検査に予算をかけたほうが、総合的にみて金額を抑えることにもつながります。
また、身体への負担やがんにかかってしまうのではといった不安を取り除くことができるので、早めに発見できることを心がけると良いでしょう。
自身の健康状態や、家族でがんにかかった経験があるかなども踏まえて、検討をしましょう。
仕事をしながらがん治療をすることも可能だから
仕事をしながらがん治療が可能な点が挙げられます。
近年では、がんによる平均入院期間は、2002年では35.7日、2017年では17.1日になっています。(厚生労働省による調査結果)
医療の発達により、長期的に入院をして治療をする必要が無くなりました。
そのため、がんになってしまった場合にも、入院をせずに通院をしながら治療を行う人が増えているのです。
働きながら通院をしてがんを治すことが可能になったので、がんの治療中に収入が大幅に減ってしまうといった心配をする必要がありません。
ある程度の貯蓄がある場合には、がん保険で備えておく必要がないといえるでしょう。
しかし、それでも仕事を休んだり、通院しなくてはいけなかったりする場合もあるので、不安な人はがん保険を検討しましょう。
仕事ができなくなっても生活費は社会保険でカバー可能
社会保険に加入していると、傷病手当金制度の活用が可能です。
傷病手当金は怪我や病気、がんなどで会社にいけなくなってしまった場合や、長期的に休むことになった際に、給料の一定額が保障される制度のことを言います。
保障される金額は給料の2/3程度ですが、確実にお金をもらうことができます。
そのため、がんによって仕事ができなくなってしまっても、収入が全く無くなってしまうといった心配はなくなります。
こちらの場合でも、ある程度の貯蓄がある人には、収入減を心配してがん保険に加入する必要はないといえるでしょう。
いくら貯金があれば保険はいらないの?
ここまでがん保険が不必要と言われる理由について説明してきましたが、具体的にがん保険はいくらくらいの貯金があれば加入の必要が無くなるのでしょうか。
- 目安は200万円程度
- がん診断給付金も200万円程度が一般的
- 個室で治療を受けたい人や生活水準を落としたくない人はさらに多くの貯金が必要
目安は200万円程度
がん保険の医療費の目安は200万円程度と言われています。
ガンに罹患されたときのはじめの医療費は平均43万円ほど、また、医療費以外にも平均22万円の必要費用があり、合計で約66万円になります。(メットライフ生命の調査)
また、約48%の人が抗がん剤治療を2年ほど受けることとなり、費用の目安は130万円ほどになると言われています。
収入の減少も考えられるので、目安として200万円程度の貯蓄がある場合に、安心できる1つの基準となるでしょう。
それくらいの貯金がない場合には、万が一がんに罹ってしまった場合のために、がん保険に加入しておくことをおすすめします。
200万円は、がん保険加入のための目安な貯蓄額となるでしょう。
がん診断給付金も200万円程度が一般的
がん診断給付金も200万円程度が一般的と言われています。
保険商品や保険料の設定によって給付金の受け取り金額は変わりますが、100万円から200万円程度で設定する人が多いのが現状です。
そのため、200万円の貯蓄がある場合には、保険料を支払って加入する必要がないと
言えるでしょう。
しかし、給付金金額を自分で設定することもできるので、200万円の貯蓄額に足りない分を給付金として設定して、がん保険に加入することも1つの手といえるでしょう。
万が一にがんにかかってしまったことを考えて、貯蓄や給付金で合計200万円ほどを補填できるように設定しておくと安心かと思います。
自身の貯蓄額と今後の収益を踏まえて考えましょう。
個室で治療を受けたい人や生活水準を落としたくない人はさらに多くの貯金が必要
がん治療に必要な金額の目安は200万円ほどになりますが、入院時に個室で治療を受けたい場合や、収入減により生活水準を落としたくないと考えている人は、さらに多くの貯金が必要となります。
個室ベッドを利用する場合には、差額ベッド代が必要となり、余分に費用がかかります。
また、傷病手当金などで収入が若干減ってしまう場合もあるので、生活水準を下げる必要があるでしょう。
がんにかかってしまい治療が必要になった場合でも、生活を変えたくないという人は、200万円の貯蓄額よりも、さらに余裕をもってお金を貯めておく必要があります。
生活水準を落としたくない場合には、がん保険に加入をして、給付金をしっかりと準備しておくことも大事でしょう。
がん保険に入りたい人は保険のプロに相談するのがおすすめ
がん保険を選ぶ際には、以下のような流れで選択をしていくことが重要です。
- 付けたい保障内容や特約を決める
- 自分が支払える大体の保険料の目安を決める
- 上記で出した条件に合致するがん保険を複数比較検討する
まずは、つけたい保障内容や特約を決めましょう。
保険商品によっては、自分に必要のない保障などもありますので、事前に確認することが重要です。
次に、支払う保険料の目安を決めましょう。
継続的に保険料を支払うことになるので、自分が支払える無理のない範囲の保険料を決めることが大切です。
そして、条件に合うがん保険を比較検討しましょう。
比較検討する際には、がん保険の比較サイトを利用すると簡単に自分に合ったがん保険を見つけることができるので、ぜひ利用してみましょう。
また、比較検討をしてみても、どの保険に入ればいいか悩んでしまう人は、専門家に相談をするのがおすすめです。
マネーキャリアでは、無料の保険相談サービスを提供しています。
気になる方は下記のボタンから、保険の専門家に相談して見ましょう。
まとめ:いくら貯金があればがん保険はいらない?
ここでは、いくら貯金があればがん保険は必要がないのかを解説してきました。
目安として200万円程度の貯金がある場合には、がん保険の加入は必要ないかもしれません。
しかし、貯蓄がない場合や、万が一に支払いが困難になってしまうのではと不安が残る人は、がん保険の加入を検討するのも良いでしょう。
がん保険の内容や、加入する必要があるかどうかなども、専門家に相談できるので、迷っている人は一度話を聞いてみることをおすすめします。