がん保険がいらない貯金額はいくら？保険がいらない理由は？【FP監修】

▼この記事がおすすめな人

• がん保険がいらない貯金額はいくらか知りたい人
• 貯金があればがん保険は不要と言われる理由を知りたい人
• がんになったら必要な費用を知りたい人

がん保険がいらないと言われる貯金額は、独身か家族がいるかによって大きく異なります。

それぞれの状況別の、がん保険が不要と考えられる貯金額の目安は以下のとおりです。

• 独身の場合は200万円が目安
• 家族や子どもがいる場合は400～500万円が目安

独身の場合、がん保険がいらないと言われる貯金額の目安は約200万円です。

これは、がん治療の平均的な自己負担額と、治療期間中の収入減少をカバーするための金額です。

高額療養費制度を利用すれば、医療費の自己負担額は月に約8万円程度に抑えられます。

また、会社員であれば傷病手当金で収入の約3分の2が補償されるため、独身者の場合は比較的少ない貯金額でもリスクに対応できます。

家族や子どもがいる場合、がん保険がいらないと言われる貯金額は400〜500万円が目安になります。

これは、本人の治療費に加えて、家族の生活費や子どもの教育費などもカバーする必要があるためです。

特に、自分が家計の主な収入源である場合は、長期間の治療で収入が減少しても家族の生活に影響が出ないよう、より多くの貯蓄が必要になります。

また、子どもの年齢や教育状況によっては、さらに多くの貯金が必要になる場合もあります。

• 高額療養費制度で医療費の自己負担が抑えられるから
• 保険よりも健康診断や予防にお金を使った方が合理的だから
• 傷病手当金など社会保険で収入減を補えるから
• 貯金があれば急な出費にも対応できるから
• がん保険の給付額と同程度の貯金があれば十分だから

高額療養費制度で医療費の自己負担が抑えられるため、がん保険は必ずしも必要ではないという意見があります。

この制度を利用すると、1ヶ月の医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合、超過分が払い戻されます。

例えば、年収370万円〜770万円の人の場合、自己負担の上限額は月に約8万円程度です。

つまり、高額な治療を受けても、毎月の実質負担は限定的になるため、がん保険の医療費保障の価値が相対的に低くなります。

保険よりも健康診断や予防にお金を使った方が合理的だという考え方も広がっています。

がん保険の月々の保険料を、定期的な健康診断や生活習慣の改善に使うことで、がんのリスク自体を下げられる可能性があります。

例えば、月5,000円の保険料を健康診断や運動、健康的な食事に回すことで、病気の早期発見や予防につながります。

また、予防にお金を使うことで、がん以外の病気のリスクも同時に下げられるという利点もあります。

傷病手当金など社会保険で収入減を補えるため、がん保険の就業不能保障が不要という意見もあります。

会社員であれば、病気やケガで働けなくなった場合、最長1年6ヶ月間、給与の約3分の2が傷病手当金として支給されます。

この制度を利用すれば、治療中の収入減少を一定程度カバーできるため、がん保険の就業不能保障の必要性が低くなります。

ただし、自営業者や傷病手当金の対象外となる人は、別途収入保障を検討する必要があります。

貯金があれば急な出費にも対応できるため、がん保険が不要という考え方もあります。

保険は特定の条件を満たさないと給付金が支払われませんが、貯金はいつでも自由に使えるという大きな利点があります。

例えば、がん以外の病気や事故、家族の介護など、様々なリスクに対しても柔軟に対応できます。

また、治療方法の選択肢も広がり、保険でカバーされない先進医療や自由診療も選べるようになります。

がんになったら必要な費用は、治療費だけではありません。

がんになったら必要な主な費用は以下のとおりです。

• 治療費
• 家族の生活費
• 病院までの交通費

これらの費用を理解することで、自分に必要な貯金額やがん保険の必要性を判断する材料になります。

がん治療費は、治療方法や期間によって大きく異なります。

一般的な治療法である手術、放射線治療、抗がん剤治療などの費用目安は以下のとおりです。

高額療養費制度を利用した場合の自己負担額は、年収によって異なりますが、月に約8万円〜15万円程度です。

ただし、先進医療や自由診療を選択した場合は、全額自己負担となるため注意が必要です。

がん治療中は、収入が減少する一方で、家族の生活費は継続して必要になります。

会社員の場合、傷病手当金で収入の約3分の2が最長1年6ヶ月間補償されますが、それ以上の期間や自営業者の場合は対応が必要です。

一般的な4人家族の月の生活費は25〜30万円程度と言われており、治療が長期化した場合はこの金額の積み重ねを考慮する必要があります。

特に、住宅ローンや教育費などの固定費がある場合は、より多くの資金が必要になります。

病院までの交通費も、意外と大きな負担になります。

特に、専門的な治療を受けるために遠方の病院に通う場合は、交通費や場合によっては宿泊費も必要になります。

通院頻度は治療方法によって異なりますが、抗がん剤治療では週1〜2回、放射線治療では毎日通院が必要な場合もあります。

例えば、片道1,000円の交通費がかかる場合、月に10回通院すれば2万円の出費になります。

貯金で対応するにしても、がん保険に入るにしても、通院にかかる費用も考慮に入れておくことが大切です。

がん保険に加入するか悩んでいるひとは、がん保険がどのような人に必要なのかを知って、自分と比較してみるのがおすすめです。

貯金があってもがん保険に入るべきひとの特徴は以下の4つ。

• 貯金に他の目的がある人
• 子供の学費やローンの返済などがある人
• もしものとき先進医療を受けたい人
• 入院時に個室で治療を受けたい人

貯蓄に子供の教育費用や住宅購入の頭金など、がん治療以外の目的がある人はがん保険に加入するべき、といえます。

200万円の貯蓄があっても、全てをがんの治療に使用してしまうとその後の資金が足りなくなってしまう家庭も多いですよね。

また、将来何がおこるかは誰も予測できないため、ある程度のまとまったお金は手元に置いておきたいと考える人も多くいます。

貯蓄はなるべく残しておいて、その後の大きな費用に対応したいという人はがん保険を検討するようにしましょう。

がん保険に加入しておくことで、診断一時金でまとまったお金を受け取ったり、入院給付金で入院時の不安を減らしたりすることが期待できます。

小さなお子さんから、学生など、まだまだ教育費が必要になる子どものいる家庭や、住宅や車のローン返済などをしている人も、がん保険に加入しておくほうが安心といえます。

一般的に国公立などに進学した場合でも「子供一人を育てるのにかかるお金は1000万円」といわれています。

実際、子供一人にかかる教育費（公立の場合）をみてみると

• 幼稚園で約16万5,126円
• 小学校で35万2,566円
• 中学校で53万8,799円
• 高校で51万2,971円

上記でも説明しましたが、がんの治療では先進医療を受けるケースもあります。

先進医療で必要になる金額は以下の通りです。

※参照：生命保険文化センター先進医療の例｜公益財団法人

陽子線治療では平均入院期間が14.9日、年間1,293件の実施実例があります。

入院期間が長い場合、家族の負担や治療費も大きくなってしまうことも考えられますので、先進医療を受けたい人はがん保険を検討しておきましょう。

がんの治療時、「大部屋が苦手」「個室で治療を受けたい」と考えている人もがん保険に加入しておくべきといえます。

長期間になることもあるがん治療では、人に気を使いながら入院生活を送りたくないという人も多くいます。

もしも自分が入院するとき、個室を望む場合はどのくらいの費用が必要になるのでしょうか？

例として、国立がん健康センター中央病院の個室の価格は1日当たり11万円〜4万700円となっていました。

部屋のランクによって金額に変動がありますが、個室を希望した場合の費用は全額自己負担。

入院が長期になればなるほど、その費用も高額になりますので個室を希望する人は、がん保険に加入して入院日額保証などをつけておくのがおすすめです。

がん保険を選ぶ際には、以下のような流れで選択をしていくことが重要です。

1. 付けたい保障内容や特約を決める
2. 自分が支払える大体の保険料の目安を決める
   
3. 上記で出した条件に合致するがん保険を複数比較検討する

まずは、つけたい保障内容や特約を決めましょう。

保険商品によっては、自分に必要のない保障などもありますので、事前に確認することが重要です。

次に、支払う保険料の目安を決めましょう。

継続的に保険料を支払うことになるので、自分が支払える無理のない範囲の保険料を決めることが大切です。

そして、条件に合うがん保険を比較検討しましょう。

比較検討する際には、がん保険の比較サイトを利用すると簡単に自分に合ったがん保険を見つけることができるので、ぜひ利用してみましょう。

また、比較検討をしてみても、どの保険に入ればいいか悩んでしまう人は、専門家に相談をするのがおすすめです。

マネーキャリアでは、無料の保険相談サービスを提供しています。

気になる方は下記のボタンから、保険の専門家に相談して見ましょう。

ここでは、いくら貯金があればがん保険は必要がないのかを解説してきました。

この記事のポイントはこちら。

• がん保険は300万円程度の貯金があるといい
• がんでは治療費だけではなく、働けなくなった場合の収入気減や家族の治療費も考えておく
• 貯蓄に他の目的（子供の学費など）がある人は、がん保険に加入すべき
• がん保険に悩んだらマネーキャリアがおすすめ
• 家計の相談から保険の悩みまで、お金に関する疑問・不安をマネーキャリアで解決しよう

目安として300万円程度の貯金がある場合には、がん保険の加入は必要ないかもしれません。

しかし、貯蓄がない場合や、万が一に支払いが困難になってしまうのではと不安が残る人は、がん保険の加入を検討するのも良いでしょう。

マネーキャリアなら、がん保険の内容や加入する必要があるかどうかなども専門家に相談できます。

迷っている人はぜひ一度、話を聞いてみてください。