がん保険がいらない貯金額はいくら?保険がいらない理由は?【FP監修】のサムネイル画像
がん保険がいらない貯金の金額は200万円が一つの境目です。
ではなぜ貯金は200万円が必要なのでしょうか。
その理由や、またそれでもがん保険が必要な場合をこの記事では解説していきます。

▼この記事を読んで欲しい人 
  • 自分にがん保険が必要か知りたい人
  • がん保険への加入を検討している人
  • いくら貯蓄があればがん保険の加入が不要か知りたい人 

▼この記事を読んでまとめると
  • がん保険は200万円あれば必要性は低い
  • ライフステージによってはもっと貯金が必要
  • がんの治療には月10万円ほどかかる

この記事の監修者「井村 那奈」

この記事の監修者 井村 那奈 フィナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナー。1989年生まれ。大学卒業後、金融機関にて資産形成の相談業務に従事。投資信託や債券・保険・相続・信託等幅広い販売経験を武器に、より多くのお客様の「お金のかかりつけ医を目指したい」との思いから2022年に株式会社Wizleapに参画。
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この記事の目次

がん保険がいらない貯金額はいくら?


「がんになったとき、いくらの貯蓄があれば安心なんだろう」「具体的な貯金金額を知りたい」 そんな疑問をお持ちの人も多いのではないでしょうか。


 具体的に、がん保険はいくらくらいの貯金があれば加入の必要が無くなるのか悩んでいる人も多いですよね。


 ここでは、いくらの貯蓄があれば安心なのか、以下について解説していきます。 

  • 目安は300万円程度
  • がん診断給付金は200万円程度が一般的

いくらあればがん保険が必要ないのか気になっている人は、ぜひ参考にしてみてください。


そもそもがん保険が不要か必要かを詳しく検討したいという方は以下の記事で詳しく検討しているので確認してみてください。

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がん保険は不要か?必要か?がん保険いらない派の不要論をプロが検証

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目安は200万円程度

がん保険に加入しない場合の貯蓄の目安は300万円程度とされています。


 参考までにメットライフ生命の調査を見てみると、がん治療には平均で年間約66万円の費用が掛かるとされていました。


また、約48%の人が受ける抗がん剤治療は3年間の通院でいったん終了するのでがん治療の目安が3年程度だとすると、がん治療にかかる費用の目安は218万円程度。


通院や治療などによる収入の減少分も考えると、生活費に年間30万円程度は残しておきたいため300万円が一つの目安になると考えられます。


まとまったお金は残しておきたい、貯蓄できるか不安、という人は万が一がんに罹ってしまった場合のために、がん保険に加入しておくのがおすすめ。


がん保険に入らず貯蓄を検討している人は、200万円を目安にしておきましょう。 

がん診断給付金も200万円程度が一般的

保険商品や設定によって給付金の受け取り金額は変わりますが、がん保険の診断給付金は100万円〜200万円程度で設定する人が多い傾向にあります。


がん保険の診断給付金は自分で設定することができるため、200万円の貯蓄に足りない分のみを設定して保険に加入することも可能。


貯金を全部使ってしまうのは不安、という人や、先進医療などにも備えておきたい人は少し多めに保険に加入しておくことで、安心してがんの治療を行うことが期待できます。


一般的には、がんにかかってしまったことを考えて、貯蓄や給付金で合計200万円ほどを補填できるように設定しておくと安心です。

貯金があればがん保険はいらないとする5つの理由

「貯金があればがん保険は必要ない」と聞いたことはありませんか?


がん保険の加入は充分な貯蓄がない人などにおすすめされている場合も多いですよね。


がん保険が貯蓄がある人には必要ないといわれる理由は、以下の理由が考えられます。 

  • がん保険はセーフティーネットとして入るもの
  • 公的医療保険で治療費の自己負担額を抑えられる
  • 早期発見にお金をかけた方が合理的
  • 仕事をしながらがん治療をすることも可能
  • 生活費は社会保険でカバー可能
ひとつずつ詳しく説明していきます。

がん保険は経済合理性ではなくセーフティーネットとして入るものだから

将来なるかもしれないがんのリスクに備えて、がん保険を検討する人は多いのではないでしょうか。


そんな側面からがん保険はセーフティーネットとして入るものと考えられています。


実はがん保険は掛け捨ての保険が多く、貯蓄目的や資産運用には期待ができません。


がんが発症した場合は活用ができますが、がんが発症しなかった場合には保険料分が損と感じてしまうひとも。


将来的に、がん保険を使用しない可能性ももちろんあるので、がん保険に加入せずに保険料に支払う分を貯蓄しておくのも1つの方法です。 


そのため、充分な貯蓄ができるひとはがん保険に加入する必要性が低いと言えるでしょう。


一方で、がんになってしまった際に「治療の自己負担額を払うことができなくなってしまうのが不安」と考えている方は、がん保険に加入して備えておくのがおすすめ。


また「貯蓄が減るのが嫌だ」「入院時は個室が良い」と考えている人も、がん保険で備えておくようにしましょう。 

公的医療保険で治療費の自己負担額を抑えられるから

がん保険が不要といわれる理由のひとつに、高額療養費制度や傷病手当金制度などの公​​的医療保険により治療費の自己負担額を抑えられる、という点もあります。


 通常、医療費は3割負担ですが、高額な医療費の場合は高額療養費制度の申請を行うことで、上限を超過した医療費を国が支援・返金してくれます。


また、がんによって働けなくなってしまった際には傷病手当金で給料の一定額の保証を受けることも可能。


日本は公的医療保険制度が充実しているため、がん保険に入らなくてもそこまで大きな自己負担額にならないと考えられています。


一方で、がん治療での先進医療などは、全額自己負担になってしまう不安要素もありますよね。


がんの先進医療では、陽子線治療・約265万円、重粒子線治療・約316万円ほどの高額な自己負担が必要になる場合もあります。(参照:厚生労働省 先進医療会議資料


もし高額な治療を受けるとき、お金を理由に諦めることがないよう、がんにかかる費用も知っておくようにしましょう。 


以下ではがんになったら必要な費用についても詳しく紹介しています。

早期発見にお金をかけた方が合理的という考え方もある

がん保険がいらないとされる理由には早期発見にお金をかけた方が治療費などの費用を抑えることができるといったことも挙げられます。


がんの治療は平均100万円以上ものお金が必要といわれていますが、症状を早期発見することができれば少ない治療で治すことができ、治療費の抑制につながることも期待できます。


保険料に金額をかけている場合には、定期的な診察や検査に予算をかけたほうが、総合的にみて金額を抑えることにもつながります。


また、身体への負担や「この先がんにかかってしまうのでは」といった不安も取り除くことができるので、早めに発見できることを心がけると良いでしょう。


自身の健康状態や、家族でがんにかかった経験があるかなども踏まえながら、貯蓄か保険に加入するかを検討しておきましょう。 

仕事をしながらがん治療をすることも可能だから

「がんは働きながら治す時代」ともいわれるほど仕事をしながらがん治療をする人は多くなっています。


近年では、がんによる平均入院期間は、2002年では35.7日だったのが、2020年には20日以下になっています。(参照:厚生労働省患者調査)


がんの症状にもよりますが、医療の発達により長期的に入院をしなくてもいい場合も増えつつあります。そのため、がんになってしまった場合でも仕事をしながら通院治療を行う人が増えている傾向に。


がんでも仕事を続けられることから、大幅な収入減少を防ぐことができ、ある程度の貯蓄があればがん保険で備えておく必要がないともいえます。


しかし、それは治療が短期間で済む場合の話。

診断時にステージが進行していると治療期間が長引き、それに伴う入院や通院で欠勤が増えていきます。


また、手許に預金があったとしても「がんの治療費に使う」お金として手を付けずにとっておく必要があります。

その他の使用目的がある場合には万が一の時に生活が困窮してしまう可能性も十分あり得ますのであくまで「がんの治療費」として使えるお金が必要です。

仕事ができなくなっても生活費は社会保険でカバー可能

がん保険がいらないといわれる理由には仕事ができなくなっても生活費を社会保険でカバー可能という点も考えられます。

会社員など働いている多くのひとは、社会保険に加入している場合も多いですよね。社会保険に加入している人は、がんになって働けない期間、傷病手当金制度の活用が可能。

傷病手当金は以下のような特徴のある制度です。
  • 怪我や病気、がんなどで会社にいけなくなってしまった場合や、長期的に休むことになった際、給料の一定額が保障される制度
  • 会社を休んだ日が連続して3日間あったうえで、4日目以降、休んだ日に対して支給される
  • 保障される金額は給料の2/3程度
社会保険に加入している人は、がんによって仕事ができなくなってしまっても収入が全く無くなってしまうといった心配はなくなります。

ある程度の貯蓄がある人や、社会保険に加入している人は収入減を心配してがん保険に加入する必要はないとも考えられます。 

ただし、傷病手当金は1年6ヶ月限定の保障です。
治療が長引いた場合の損失は大きくなることは知っておきましょう。
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がんになったら必要な費用は?

がんになった際に必要な費用はどのくらいなのでしょうか。


結論からお伝えするとがん治療に必要な費用は月8万円〜10万円といわれています。


ここではがんの必要な費用について、以下の項目に分けて紹介していきます。

  • 治療費は月8万円~10万円
  • 食事代や家族の生活費

万が一がんになってしまった時に必要な費用を知っておき、備えておくことで少し安心感も増えますよね。


がんにかかる治療費や家族の生活費など、詳しく解説していきますので、ぜひ参考にしてみてください。 

治療費は月8万円~10万円

がんにかかる治療費は月8万円〜10万円程度と想定されています。


月10万円の治療費を生活費で捻出するのは、厳しいと感じる家庭も多いのではないでしょうか。


厚生労働省の医療給付実態調査をみてみると、がんの種類ごとの医療費は以下のようになっていました。 


がんの種類入院治療費入院外の治療費
胃がん6万5,617円 4,363円
結腸がん6万6,491円4,583円
直腸がん7万6,841円 6,196円
肺がん7万1,778円11,252円
 肝がん 6万3,776円5,977円
 乳がん5万9,238円5,900円
子宮がん 6万3,899円3,254円


また、がんの代表的な治療である抗がん剤治療は2年間が目安となっているため、月8〜10万円で計算すると、2年間で192〜240万円が必要に。


がんの治療費だけでみると、年間100万円以上のお金が必要になることが予想されるため、収入が減ってしまう可能性も考慮しながら、がん保険を検討してみるようにしましょう。

食事代や家族の生活費

がんになった際には、治療費だけではなく食事代や家族の生活費なども考慮しておくようにしましょう。


総務省の家計調査をみてみると、二人以上の世帯の消費支出は1世帯当たり28万2,969円となっていました。


年々値上がりを続ける食品も多いので、約30万円程度の出費が必要になるケースも少なくありません。


また、子どものいる家庭では教育費や食費もさらに多く必要。


万が一がんになってしまったとき、家族が安心して生活していくためにも貯蓄やがん保険で備えておくようにしましょう。 

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貯金があってもがん保険に入るべき人の特徴



がん保険に加入するか悩んでいるひとは、がん保険がどのような人に必要なのかを知って、自分と比較してみるのがおすすめです。


貯金があってもがん保険に入るべきひとの特徴は以下の4つ。

  • 貯金に他の目的がある人
  • 子供の学費やローンの返済などがある人
  • もしものとき先進医療を受けたい人
  • 入院時に個室で治療を受けたい人 
それぞれ詳しく説明していきます。

貯金に他の目的がある人

貯蓄に子供の教育費用や住宅購入の頭金など、がん治療以外の目的がある人はがん保険に加入するべき、といえます。


200万円の貯蓄があっても、全てをがんの治療に使用してしまうとその後の資金が足りなくなってしまう家庭も多いですよね。


また、将来何がおこるかは誰も予測できないため、ある程度のまとまったお金は手元に置いておきたいと考える人も多くいます。


貯蓄はなるべく残しておいて、その後の大きな費用に対応したいという人はがん保険を検討するようにしましょう。 


がん保険に加入しておくことで、診断一時金でまとまったお金を受け取ったり、入院給付金で入院時の不安を減らしたりすることが期待できます。

子供の学費やローンの返済などがある人

小さなお子さんから、学生など、まだまだ教育費が必要になる子どものいる家庭や、住宅や車のローン返済などをしている人も、がん保険に加入しておくほうが安心といえます。


一般的に国公立などに進学した場合でも「子供一人を育てるのにかかるお金は1000万円」といわれています。 


実際、子供一人にかかる教育費(公立の場合)をみてみると

  • 幼稚園で約16万5,126円
  • 小学校で35万2,566円
  • 中学校で53万8,799円
  • 高校で51万2,971円 
と、高校生までの学費だけでも150万円以上が必要になります。

さらに大学に行った場合は約477万円、塾代や通信費なども必要になることからある程度の蓄えをしておく必要があります。

また、住宅ローンなどを組んでいる際、まとまったお金がないと不安に感じてしまう人も多いですよね。

子どもの学費やローンの返済などがある人は、がん保険に加入しておくことで万が一の大きな出費を抑えることが期待できます。 

もしものとき先進医療を受けたい人

上記でも説明しましたが、がんの治療では先進医療を受けるケースもあります。


先進医療で必要になる金額は以下の通りです。


先進医療の種類必要になる金額
陽子線治療269万2,988円
重粒子線治療 316万2,781円


(参照:公益財団法人 生命保険文化センター 先進医療の例


陽子線治療では平均入院期間が14.9日、年間1,293件の実施実例があります。 


入院期間が長い場合、家族の負担や治療費も大きくなってしまうことも考えられますので、先進医療を受けたい人はがん保険を検討しておきましょう。 

入院時に個室で治療を受けたい人

がんの治療時、「大部屋が苦手」「個室で治療を受けたい」と考えている人もがん保険に加入しておくべきといえます。


長期間になることもあるがん治療では、人に気を使いながら入院生活を送りたくないという人も多くいます。


もしも自分が入院するとき、個室を望む場合はどのくらいの費用が必要になるのでしょうか?


例として、国立がん健康センター中央病院の個室の価格は1日当たり11万円〜4万700円となっていました。  


部屋のランクによって金額に変動がありますが、個室を希望した場合の費用は全額自己負担。 


入院が長期になればなるほど、その費用も高額になりますので個室を希望する人は、がん保険に加入して入院日額保証などをつけておくのがおすすめです。 

がん保険に入るべきかプロに無料で相談

がん保険に入りたい人は保険のプロに相談するのがおすすめ

がん保険を選ぶ際には、以下のような流れで選択をしていくことが重要です。

  1. 付けたい保障内容や特約を決める 
  2. 自分が支払える大体の保険料の目安を決める
  3. 上記で出した条件に合致するがん保険を複数比較検討する

まずは、つけたい保障内容や特約を決めましょう


保険商品によっては、自分に必要のない保障などもありますので、事前に確認することが重要です。


次に、支払う保険料の目安を決めましょう


継続的に保険料を支払うことになるので、自分が支払える無理のない範囲の保険料を決めることが大切です。


そして、条件に合うがん保険を比較検討しましょう


比較検討する際には、がん保険の比較サイトを利用すると簡単に自分に合ったがん保険を見つけることができるので、ぜひ利用してみましょう。


また、比較検討をしてみても、どの保険に入ればいいか悩んでしまう人は、専門家に相談をするのがおすすめです


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まとめ:いくら貯金があればがん保険はいらない?

ここでは、いくら貯金があればがん保険は必要がないのかを解説してきました。


この記事のポイントはこちら。

  • がん保険は300万円程度の貯金があるといい
  • がんでは治療費だけではなく、働けなくなった場合の収入気減や家族の治療費も考えておく
  • 貯蓄に他の目的(子供の学費など)がある人は、がん保険に加入すべき
  • がん保険に悩んだらマネーキャリアがおすすめ
  • 家計の相談から保険の悩みまで、お金に関する疑問・不安をマネーキャリアで解決しよう 

目安として300万円程度の貯金がある場合には、がん保険の加入は必要ないかもしれません。 


しかし、貯蓄がない場合や、万が一に支払いが困難になってしまうのではと不安が残る人は、がん保険の加入を検討するのも良いでしょう。


マネーキャリアなら、がん保険の内容や加入する必要があるかどうかなども専門家に相談できます。


 迷っている人はぜひ一度、話を聞いてみてください。  

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