iDeCoについてブログをもとに徹底解説【iDeCoの特徴や節税メリット】

▼この記事を読んでほしい人

• iDeCoの特徴について知りたい人
• iDeCoの利用者目線の意見が知りたい人
• iDeCoを利用するメリット・デメリットが知りたい人

▼この記事を読んでわかること

• iDeCoの特徴（掛金・運用・受け取り）についてのまとめ
• iDeCoの利用者目線の意見について
• iDeCoを利用するメリット・デメリットについて

iDeCoに関する悩みならまずはマネーキャリアの無料相談を気軽に利用してみてください！

こんにちは、マネーキャリア編集部です。

先日、40代男性からこんな相談をいただきました。

iDeCoは実際のところどういう点がいいのですか？

本音が知りたいです。

iDeCoを利用している方の本音が気になるという人は多いのではしょうか。

そこでこの記事では、iDeCoを利用している方のブログを紹介しながら、

• 今話題のiDeCoの特徴・仕組みとは？
  
• iDeCoを利用する方の声をブログをもとに紹介！
  
• iDeCoには加入資格と掛金の下限・上限がある？
  
• 資産を運用する基礎知識とは？
  
• iDeCoの運用商品の選び方4選！
  
• iDeCoの金融機関を選ぶ際の3つのポイントを解説！
  
• iDeCoを利用する上で注意しておくべき3点！
  
• iDeCoで利益を得るためにはタイミングが重要？

まずはiDeCoを知らないという方のために、iDeCoについて解説します。

iDeCoは「個人型確定拠出年金」と呼ばれ、年金を工面するための制度です。

似た制度に「企業型確定拠出年金」がありますが、あちらは会社が従業員に加入してもらう制度です。

iDeCoの方は「個人」で加入することになるので、加入するべきなのは、

• 企業型確定拠出年金がない会社に就職した
• 自営業
• フリーランス

ここまではiDeCoの特徴や仕組みを解説しました。

iDeCoがいったいどういうものなのかを理解していただけたかと思います。

ここからは実際に利用する方の声を、

1. DCニッセイ外国株式インデックスで資産が1.5倍に！
   
2. iDeCoで老後資金5000万貯めるためにすることとは？
   
3. iDeCoを1ヶ月やってみた損益について
4. iDeCoは金融機関の進める商品ばかり選ぶと危険
   
5. iDeCoで移換手続きをすると反映に数日かかる
   
6. iDeCoを利用するメリットとは？ 
   

一つ目に紹介するブログは、iDeCoで「外国株式インデックス」を運用して、その結果を報告しているブログです。

外国株式インデックスとは、日本を除く主要先進国の株式に投資する商品で、手数料無料で運用可能です（iDeCo自体の手数料はかかります）。

先進国の株式なので、桁外れの利回りは期待できませんが、それでも日本よりは高い利回りが期待できます。

この方のブログによると、外国株式インデックスは主にアメリカの経済成長に下支えされているということで、2020年度は前年比167%の伸びがあったようです。

2020年度はバイデン大統領が就任した年で、新たな経済政策への期待感が影響したようです。

このように、外国の時勢の変化によって資産が増えることもありますが、その一方で損することもあります。

そのため、外国株式インデックスを運用するにあたって気を付けたいポイントは、「積立、長期、分散の3原則を守ること」ということが記されていました。

外国株に興味のある方はおすすめです。

二つ目に紹介するブログはiDeCoと積立NISAを活用して、老後資金を5000万円用意することを目標にしているブログです。

iDeCoは日本株、先進国株（外国株式インデックス）、新興国株に分けてリスクを分散させています。

繰り返しになりますが、「積立、長期、分散の3原則を守ること」は基本原則となっているようですね。

iDeCoと積立NISAを両方利用しているので、どちらの特徴・仕組みも詳しく解説されています。

これらの特徴を主婦目線で詳しく、非常に見やすく書かれているので、初めて資産運用に挑戦するとい方におすすめです。

三つ目に紹介するブログは、iDeCoの加入期間自体は短いですが、その分最初の1か月の損益を知ることができるブログです。

損益とは、

資産残高（積立金）―拠出金累計（掛金）

によって算出されるもので、利益がいくら発生したかを確認できるものです。

この方は損益が8月時点で772,748円だったのが、9月になると916,640円となり、たったの1か月で約14万円も損益が増加したようです。

もっとも若い世代の方は掛金自体が少ないと思われるので、ここまでの損益があるかといわれると厳しいところです。

やはり掛金が多ければ多いほど、損益も大きくなる傾向にあるからです。

あくまで参考程度にしてください。

iDeCo自体は短期間ではありますが、それ以外の投資信託や保険について知りたいという方におすすめです。

四つ目に紹介するブログはシニア向けにiDeCoや積立NISAについて解説しているブログです。

その記事の一つに、iDeCoの危険性を知らせてくれる記事があります。

ブロガーの実体験ではないのですが、ニュースにもなったとある中年女性の話です。

その女性は、友人から株で儲かった話を聞き、自分も増やしたいという思いに駆られました。

そこで友人に証券会社を仲介してもらい、軍資金5000万円をもとに積立NISAやジュニアNISAなどに加入したそうです。

株の知識がなかった女性はいわれるがままに銘柄を購入してしまい、結果2800万円も損することになったのです。

そのことを同居する夫に話すと、夫は家を空けがちになりました。

といった悲しい話です。

これはNISAの話ですが、iDeCoにも共通することはあります。

それは、「銀行、証券会社などから勧められた商品ばかりを選ぶと危険」ということです。

iDeCoはあくまで「投資」なので、預金のように元本が保証されているわけではありません。

iDeCoに加入する際はそのことに注意して、甘い話は疑うようにしましょう。

なおこのブログは、こうしたシニアに向けて注意したい話を多数書かれているので、株の負の側面も知りたいという方におすすめです。

五つ目に紹介するブログは、二つ目に紹介したものと同じですが、テーマが違います。

この記事では、iDeCoの移管手続きの注意点が記されています。

iDeCoのプランを変更して一定時間がたつと新しい口座に入金が開始されます。

ところが入金開始日に口座を確認しても、残高が０と表示されてしまいます。

入金されていないわけではないのに、なぜ表示されないのでしょうか。

その理由は、入金された情報が反映されるのが3日程度かかるためです。

その間前の口座にも、今の口座にも残高が0という表示になってしまいます。

残高０だと何もできないので不安になってしまいますが、3日後には無事反映されるようです。

このようなiDeCoのデメリットも知りたいという方におすすめです。

六つ目に紹介するブログは、女性のためにお金のアドバイスをしてくれるブログです。

iDeCoはもちろんのこと、年金や保険に関しても女性の目線から教えてくれます。

そのなかでiDeCoに着目すると、個人年金保険とiDeCoを比較してアドバイスをなさっている記事がありました。

自営業の場合、老後資金として個人年金保険に加入する方は多いと思いますが、それよりもiDeCoに加入する方がいい点もあります。

それは、

• 掛金が非課税
• ほかにも受取時に税額控除が受けられる
• 利回りが高い

以上のブログをもとに、ある程度iDeCoを利用する方の声が伝わったかと思います。

ここからはiDeCoの加入の手順を解説したいと思います。

その前にそもそものiDeCoの仕組みについて、

• iDeCoは月5000円から1000円単位で設定できる
  
• iDeCoは加入資格・区分がありそれに応じて掛金上限が変わる
  

iDeCoは月々の掛金を5000円という少額からスタートできます。

そして1000円単位で、増やすことができます。

とはいっても際限なく増やせるわけではなく、上限が存在します。

次にその上限について解説します。

iDeCoに加入するにあたって、注意したいのがどの国民年金の区分に入っているかです。

詳しくは以下の表をご覧ください。

iDeCoには国民年金保険に加入していることが前提となります。

加入資格と言ってよいでしょう。

この表からは国民年金保険に加入している人のなかで、第一号被保険者が最も上限額が高い、つまり目一杯掛金をかけることが可能ということが読み取れます。

それに対して、確定給付企業年金を利用している方や公務員は最低の1.2万円しか掛けられません。

この表を参考に自分がどれだけ掛金をかけられるのかをチェックしましょう。

次にiDeCoを始めるためのステップを紹介します。

1. かんたん加入診断で加入資格の有無や掛金の上限額を診断
2. 掛金の額を決める
3. 資産運用の基礎的な知識を学ぶ
4. 運用商品を選ぶ
5. 金融機関を選択する

iDeCoの運用商品を選ぶといっても、何も知らない初心者がいきなり選ぶことは大変難しいでしょう。

そこでここからは、

• 運用商品の仕組みと特徴についてのポイント
  
• iDeCo運用商品の元本確保商品について解説
  
• iDeCo運用商品の投資信託について解説
  
• 投資信託には二つの運用方法が考えられる
  

iDeCoに加入すると、運営管理機関が提示する３～35の運用商品の中から、自分で決める必要があります。

それぞれ仕組み、特徴、リスクとリターンが異なり、自分に合ったものを選択する形になります。

しかし大きく分けると、

• 元本確保商品
• 投資信託

元本確保商品とは、元本があらかじめ確保されている商品のことで、定期預金や保険商品などがあります。

元本割れというリスクがない一方で、わずかな利息しか期待できないため、資産を増やそうとしている人には不向きです。

投資信託とは、加入者同士のわずかな掛金をまとめて一つの資金とし、専門家が代理で運用する商品のことです。

投資信託は、

1. 国内債券型
   
2. 国内債券型
   
3. 国内債券型
   
4. 国内債券型
   

どのタイプであれ、運用成果を分配されることで利益を得られます。

元本が保証されているわけではないので、元本割れのリスクを避けることはできません。

しかしその分高い利回りが期待できるので、資産を増やしたいという人におすすめです。

投資信託は、運用の仕方によってさらに二つに分別できます。

それは、

• パッシブ型
• アクティブ型

iDeCoを始めるにあたって、最後に必要になるのが金融機関を選ぶことです。

できるなら魅力的な金融機関を選びたいですよね。

そこでここからは金融機関を選ぶ際のポイントを、

• 魅力的なiDeCo運用商品はあるか
  
• サービスの充実性について
  
• 手数料はどれほどかかるのかについて

金融機関ごとに扱っている運用商品の数は異なります。

例えば、みずほ銀行の場合、30個もありました。

なるべくラインナップが多い方が、自分に合ったものを選べるのでおすすめです。

金融機関ごとにサービスの質は異なります。

サービス対応の中には、

• 対面相談
• セット割
• ギフト券の贈呈

金融機関ごとに手数料は異なります。

例えば、みずほ銀行の場合、運営時にかかる手数料は条件により無料になります。（通常時は431円）。

少額の手数料でも何十年も加入していると馬鹿にならない額になってきます。

手数料がどれくらいかかるのかをチェックするようにしましょう。

ここからはiDeCoを利用するうえで注意したいポイントを、

• iDeCoは原則60歳になるまで引き出すことができない
  
• iDeCoは金融機関により手数料や運用商品が異なる
  
• 元本も課税の対象になる 
  

まずiDeCoは60歳になるまで原則引き出せないということに注意してください。

基本的には脱退は難しいです。

例外的に、脱退して一時金までもらえるケースは、

• 企業型DC（企業型確定拠出年金）に加入していた場合
  
• 国民年金保険料を免除されている場合
  

先ほど金融機関の選び方で紹介したように、金融機関によって運用商品や手数料が異なることに注意が必要です。

銀行に勧められたからといってすぐに契約するのでなく、一度家に持ち帰ってからほかの銀行も検討してみることが必要です。

iDeCoの掛金が非課税になるとお伝えしましたが、元本自体は課税対象です。

もっとも、一時金として受け取るなら、「退職所得控除」が、年金として受け取るなら「公的年金控除」を受けられるので比較的課税額を抑えることはできます。

最後にiDeCoで投資信託を選んでいる場合、いつ「利確」するべきなのでしょうか。

そのことについて、

• 「利確」は得られた利益を確定して確保すること
•  株価が上昇しても資産の見直しの必要はない
  
• 株価が下がってしまった場合はどうすればよい？
  
• iDeCoは預金や保険による運用では利益を出すことができない

まず「利確」とはある時点で決済して、利益を確保することです。

よくあるのが、これから株価が下がっていきそうだと感じたときに利確をすることです。

そうすることでなるべく多くの利益を上げることができます。

しかし予想とは裏腹に株価が上昇しまうこともあります。

タイミングを見極めて利確をしなければ、後々後悔することになります。

リスクを避けるなら少しでも上昇したらただちに利確するとよいでしょう。

ではiDeCoに関して言えば、株価が上昇した場合にただちに利確するべきなのでしょうか。

結論から申し上げますと、その必要はありません。

なぜなら、iDeCoは「長期投資」を心がけるべきだからです。

短期的に利確していくよりも、長期的に見て、

• 株価が高い時には少なく買う
  
• 株価が安い時には多く買う
  

しかしiDeCoは60歳を過ぎると掛金を掛けられなくなるため、いつかのタイミングで利確をしなければいけません。

もし60歳になったときに株価が低ければ、すぐに利確したくないですよね。

その時には株価が上昇するまで待つとよいでしょう。

2022年から制度が改訂され、75歳まで受取が延長されました。

そのため、60歳を過ぎるとできるだけ株価が高いときを待って利確をするとよいでしょう。

iDeCoの運用商品の中には、預金や保険もあります。

こうした商品は安定しているメリットもありますが、デメリットの方が目立ちます。

そのデメリットとは、

• 利益が少なすぎて、手数料を賄えない
• せっかく運用益が非課税なのに、利益が少ないので活かせない

ここまでは、iDeCoの特徴について解説してきました。

この記事のポイントは、

• iDeCoは60歳まで掛金をかけて、60歳以降に受け取る年金制度
• iDeCoを利用するブログで、iDeCoの本音を知れる
• iDeCoを利用するためには国民年金保険に加入する必要がある
• 職業によって、iDeCoの掛金の上限額が異なる
• iDeCoの運用商品を選ぶ際には、元本確保商品、投資信託から選ぶ
• iDeCoの金融機関を選ぶ際には、商品の多さ、サービスの質、手数料で比較する
• iDeCoは原則60歳まで引き出せない
• iDeCoで投資信託を選んでいる場合、長期的な視点が必要
  
• iDeCoで利確をする際には、時期を見計らう必要がある