- 老後資金の準備に積立型保険を検討している人
- 保険会社から積立型保険への加入を勧められた人
- 老後資金について不安がある人
内容をまとめると
- 老後資金に備える方法は、iDeCo、つみたてNISA、長く働くの3つ
- 万が一の病気やケガで老後資金を減らさないように、保険は必要
- 老後資金がいくらいるかは、老後の生活スタイルにより異なる
- 保険相談は、相談満足度93％のマネーキャリアへ！
老後資金は積立型保険で安心！と思っていませんか？実は、老後資金を積立型保険で準備するのは、金銭的にあまり良い手段とはいえません。老後の不安を解消する方法は、積立型保険以外の選択肢を考えることから始まります。その方法を詳しく解説します！
この記事の監修者谷川 昌平
フィナンシャルプランナー
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」「ほけんROOM」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。
この記事の目次
目次を閉じる老後資金目的で積立型保険に加入するのはおすすめできない
「老後のために積立型保険に加入しよう！」と思っている人はいませんか？
保障目的ならともかくとして、老後資金のために加入するのはちょっと待ってください！
保険は保険、投資は投資、貯蓄は貯蓄です。保険はあくまでリスクに備えるもので、保険以外の目的が混じっている積立型保険は、経済的には合理性に欠く商品です。
老後資金を準備するために積立型保険以外でやるべきことは、これから解説していきます。
老後資金を準備するために最低限やるべきこと
老後資金を準備するために、最低限やるべきことを3つお話します。
- iDeCo
- つみたてNISA
- できるだけ長く働く
方法①：iDeCo
iDeCoとは、個人型確定拠出年金とも呼ばれる私的年金制度です。
以前は使いにくい制度でしたが、現在は個人事業主から会社員・公務員まで幅広く利用しやすい制度になりました。
会社員は最大月1.2万円～2.3万円まで、個人事業主は最大月6.8万円まで積み立てられます。厳選された投資信託を地道に積み立てることで、将来的な資産形成が期待できます。
また、掛金が全額所得控除になり、受取時にも所得控除が受けられ、投資利益は非課税になるのがメリットです。一方で、下記デメリットもあります。
- 60歳まで引き出せない
- 毎月最低171円の手数料がかかる
- 一部の例外を除いて途中で解約できない
方法②：つみたてNISA
つみたてNISAは、NISAの後に設けられた少額投資非課税制度です。
NISAとの違いは3つあります。
- 一部の投資信託とETFしか買えない
- 年間40万円しか枠がない（NISAは120万円）
- 20年間の非課税投資期間がある
方法③：できるだけ長く働く
身も蓋もない話ですが、できるだけ長く働くのが一番の資産形成です。
仮にあなたが年収300万円で40年間働いたとすると、生涯賃金は1億2000万円になります。会社員であれば、厚生年金も最低月10万円程度はついてきます。
税金が引かれてしまいますが、それを考慮しても1億円近い資産が手に入るのです。大半の人が車や家にお金を使い込んで貧乏になっているだけであり、最低限のものだけで過ごせば十分幸せに暮らせる金額です。
金額とリターンから考えて、1億円をiDeCoやつみたてNISAで作ることはできません。結局、資産形成は労働が一番の近道です。
老後資金を守るために検討するべき４つの生命保険
老後資金の資産形成中の資金を守るために検討するべき保険を4つ紹介します。
- 定期死亡保険
- 収入保障保険
- 就業不能保険
- 定期医療保険
保険①定期死亡保険
定期死亡保険は、定期的に契約内容が更新される生命保険です。10年～30年と保険により異なりますが、10年更新が一般的です。
保障内容は、大きくわけて2つあります。
- 死亡保険金
- 高度障害保険金
保険②収入保障保険
収入保障保険は、何かあった際に生活費が支給される保険です。
障害や怪我で働けなくなった場合、生活費を支給することで減少した収入を保障します。また、障害等級1級または2級と認定されて障害基礎年金の受給権が生じた場合などに、就労不能年金を受け取れる保険もあります。
老後の資金を作るためには労働が必須なので、その労働ができなくなった場合でも、あなたや家族守ってくれる、心強い保険になるでしょう。
③就業不能保険
就業不能に陥った場合、保険金が支払われる保険です。
就業不能とは、下記のような状態を言います。
- 病気またはケガ（精神疾患除く）の治療を目的として国内の病院等で入院
- 医師の指示にもとづき、国内の自宅等で在宅療養
- 国民年金法施行令に定める障害等級1級または2級に認定
④定期医療保険
定期医療保険とは、10年など一定期間のみ保障される医療保険です。
必要な期間だけ医療保障を充実させたい、定期的に保険を見直したい人におすすめです。毎月の保険料が1000円前後で済む保険もあるので、働き盛りの時期などに最低限の保障として入っておくといいでしょう。
老後資金はいくら必要？確かめるための3つのポイント
では一体、老後資金はどれくらい必要でしょうか。
老後資金がどれくらい必要になるか確かめるポイントを3つご紹介します。
- 老後の収入を把握する
- 老後の支出を把握する
- 老後の過ごし方を考える
ポイント①：老後の収入を把握する
まずは老後の収入を把握してください。
老後の収入としてメインになるのは年金です。個人事業主など国民年金しかもらえない人は、満額でも月6.5万円程度しかありません。
厚生年金に入っている人は、ねんきん定期便で確認してください。シミュレーションサイトでも確認できます。
日本年金機構が公開しているものがおすすめです。
（参照：年金見込額試算｜日本年金機構）
ポイント②：老後の支出を把握する
老後の支出も把握してください。老後の支出として考えなければいけないものは、下記の通りです。
- 日々の生活費
- 一時的に支払う費用（介護、住宅修繕、海外旅行など）
- 夫婦：月27万円
- 独身：月15万円
ポイント③：老後の過ごし方を考える
収入と支出を把握したら、老後の過ごし方を考えましょう。
今より豊かな生活を送りたいなら、平均的な支出では絶対に足りません。一方、最低限の生活でいいなら平均支出よりも少ない支出で済みます。
独身や共働き夫婦なら、工夫次第で年金だけでの生活も可能でしょう。どんな生活がしたいかは、あなたの価値観次第です。
老後資金を守るためにも適切な保険に加入しよう
ここまで、老後資金を準備したり守る方法について解説しました。
- 老後資金の準備にはiDeCoやつみたてNISAがあるが、労働にはかなわない
- 病気やケガで老後資金を取り崩さないように、ある程度の保険は必要
- 老後の過ごし方次第で必要な金額は異なる
