老後資金に備える保険とは？老後貯蓄のためのおすすめ保険や投資紹介

老後には「三大不安」と言われる「健康・お金・孤独」という不安要素があります。

リスクのひとつであるお金に備えるために、貯蓄機能がある保険を活用する方法があります。

老後資金準備のためのおすすめ保険を3つ紹介します。

1. 個人年金保険
2. 低解約返戻金型終身保険
3. 外貨建て保険

個人年金保険は、定期的に保険料を支払い、指定された年齢に達した際に一定期間または生涯にわたって年金を受け取ることができる保険です。

主に定年退職後の収入源として重要な役割を担い、通常はこの年金の支払い完了は60歳または65歳で設定されます。

個人年金保険の主な役割は以下の2点です。

• 公的年金だけでは不足する老後資金の補填
• 60歳の定年退職から65歳での公的年金受給開始までの間をつなぐ役割

個人年金保険には、終身年金（被保険者が亡くなるまで支払われる）と確定年金（10年や15年など特定の期間、生死に関わらず支払われる）の2種類があります。

保険料は自動的に銀行口座から引き落とされるので年金の準備ができ、個人年金保険料控除の対象となることで所得税や住民税の負担を軽減できます。

ただし、途中解約すると元本割れのリスクがあるため、注意が必要です。

低解約返戻金型終身保険は、途中で解約したときの返戻金が通常の終身保険より低く設定されていますが、そのぶん毎月の保険料が割安という特徴を持つ保険です。万が一のときに備えると同時に、長期的な資産形成を目指すことができます。

終身保険の主な目的のひとつは、被保険者が亡くなった際に遺族に保険金が支払われることですが、低解約返戻金型は特に初期の解約返戻金が低く設定されています。そのため、契約途中で解約すると、解約返戻金が支払っている保険料よりも少なくなります。

一方、保険料の払込期間が終了した後に解約した場合は、支払った保険料を大きく上回る解約返戻金が期待できます。よって、老後の資金準備にも最適です。

低解約返戻金型終身保険は長期的な加入が前提な保険で、短期間での解約はおすすめできません。

低解約返戻金型終身保険を検討する際は、家族で話し合い、慎重に検討しましょう。

外貨建て保険は、保険料や保険金が日本円ではなく、米ドルやユーロなどの外貨で行われる保険です。

日本円は低金利が続いており円建て保険は利回りが期待できませんが、高金利である外貨で保険料を運用することで、高い利回りが期待できる可能性があります。

投資の側面と、保険の側面のふたつの機能をもち、以下のようなメリットやリスクがあります。

外貨建て保険のメリット

• 為替レートによっては、保険金額が増える可能性がある
• 異なる通貨を持つことでリスクヘッジできる
• 円建て保険に比べて高いリターンを期待できる

外貨建て保険のリスク

• 通貨価値が下がると、保険金に影響を与える可能性がある
• 経済状況によって大きくリスクが変動する
• 日本円に交換するときに為替手数料がかかる
  

外貨建て保険は、円建て保険に比べて仕組みがやや難しいため、より慎重に検討しましょう。

プロの専門家に相談してみることで、自分に適した保険選びをすることが可能になります。そこで、マネーキャリアでプロの専門家に相談してみましょう。

老後資金の資産形成中の資金を守るために検討するべき保険を4つ紹介します。

1. 定期死亡保険
   
2. 収入保障保険
   
3. 就業不能保険
   
4. 定期医療保険
   

定期死亡保険は、定期的に契約内容が更新される生命保険です。10年～30年と保険により異なりますが、10年更新が一般的です。

保障内容は、大きくわけて2つあります。

• 死亡保険金
  
• 高度障害保険金
  

収入保障保険は、何かあった際に生活費が支給される保険です。

障害や怪我で働けなくなった場合、生活費を支給することで減少した収入を保障します。また、障害等級1級または2級と認定されて障害基礎年金の受給権が生じた場合などに、就労不能年金を受け取れる保険もあります。

老後の資金を作るためには労働が必須なので、その労働ができなくなった場合でも、あなたや家族守ってくれる、心強い保険になるでしょう。

就業不能に陥った場合、保険金が支払われる保険です。

就業不能とは、下記のような状態を言います。

• 病気またはケガ（精神疾患除く）の治療を目的として国内の病院等で入院
  
• 医師の指示にもとづき、国内の自宅等で在宅療養
  
• 国民年金法施行令に定める障害等級1級または2級に認定
  

定期医療保険とは、10年など一定期間のみ保障される医療保険です。

必要な期間だけ医療保障を充実させたい、定期的に保険を見直したい人におすすめです。毎月の保険料が1000円前後で済む保険もあるので、働き盛りの時期などに最低限の保障として入っておくといいでしょう。

ここまで、さまざまな老後資金形成に有効な保険を紹介してきましたが、そもそも老後資金を保険で準備するメリットとは何があるのでしょうか。

今回は以下の３つのメリットを詳しく紹介していきます。

• 保険の保障を得ることができる
• 投資と比べて選択肢が少ないので選びやすい
• 損をする可能性が低い

老後資金を保険で準備する最大のメリットは、万が一のリスクに備えられることです。

例えば、終身保険や個人年金保険などの場合、保険と貯蓄の機能を兼ね備えています。契約者が亡くなったり高度障害になったりした場合に受取人に保険金が支払われますので、残された家族も安心です。

また、保険満期時や解約時には、満期保険金や解約返戻金を受け取ることが可能です。保険は万が一に備えられるだけではなく、老後資金も形成できます。一方、投資は元本割れのリスクもあり、マイナスになっていても死亡保障などはありません。

ただし、個人年金保険の種類によっては、死亡保障がなかったり、金額が少なかったりするので、良く調べてから加入することをおすすめします。

老後資金を保険で準備するメリットの二つ目は、保険は投資と比較して選択肢が限られているため、選びやすいことです。

特に貯蓄型保険は商品の種類が比較的少なく、それぞれの商品の特性が明確です。例えば、終身保険、個人年金保険、学資保険など、目的に応じて選ぶことができます。

一方、投資は、株式や投資信託、債券、不動産など多岐にわたる選択肢があります。NISAやiDeCoなど投資方法もさまざまで、その中から市場の動向やリスクを考慮しながら選ぶ必要があります。

保険は専門的な知識がなくても相談先も多く、受取額なども明確なので将来の資金計画も立てやすいでしょう。

しかし、受け取れる金額が運用方法によって大きく変わる変額保険は自分で運用先を選ぶ必要があるため、多少の知識が求められます。

老後資金を保険で準備するメリットの三つ目は、保険を利用した老後資金の形成は、損失リスクが低いということです。

特に貯蓄型保険は、契約時に満期時の受取額が決まっていることが多く、市場の変動に左右されにくい安定した運用が可能です。

また、途中解約しても解約返戻金を受け取れるため、資金がゼロになることはないでしょう。

一方、株式や投資信託などの投資商品は市場の変動により価値が大きく変動するため、損をしてしまう可能性があります。

以上の理由により、保険を利用することで、老後資金を計画的に蓄えることができるので精神的にも安心です。

しかし、一部の外貨建て保険商品や変額保険などは運用方法などによって、思った以上の保険金が得られない場合もあるので注意しましょう。

続いて老後資金を保険で準備するデメリットもみていきます。

メリット・デメリットの両面を理解して、自分に合う老後資金準備方法を見つけていきましょう。

• 早期解約は元本割れのリスクとなる
• 大きな利益を見込みづらい

老後資金を保険で準備するデメリットは、保険を早期解約することによって元本割れのリスクが非常に高くなるということです。

特に貯蓄型保険の場合、契約期間が長期にわたることが多く、途中で解約すると解約返戻金が支払われた保険料総額を下回ることが多々あります。

これは、保険会社が保険料の一部を運営費用として使用するため、契約初期に解約されると保険会社の利益につながらないためです。

保険商品によって異なりますが、5年以内に解約することは避けた方が無難でしょう。

貯蓄型保険に加入するときは、10年以上の長期で運用することを前提とし、病気や事故など緊急のためにすぐに使えるまとまった金額を貯金などで保有しておきましょう。

老後資金を保険で準備するもう一つの大きなデメリットは、保険での資産形成では大きな利益を見込むことが難しいことです。

貯蓄型保険の利回りは2～4%と一般的に低く設定されており、株式や投資信託などの投資と比べて、高いリターンは期待できないでしょう。

ここで、例として老後2,000万円が必要としてシミュレーションしてみます。金融庁の資産運用シミュレーションによると、毎月の積立金額5万円、想定利回り3%とすると、2,000万円を貯めるためには24年かかります。

もちろん、時間がかかっても確実に貯めたい人もいるでしょう。しかし、低金利の現在では、保険を利用した資産形成の利回りは限られています。

そのため、老後資金を大きく増やしたいと考える場合は、投資との組み合わせを検討することをおすすめします。

老後資金の準備には、主に保険と投資の二つの方法があります。どちらにもメリット・デメリットがあり、個人のリスク許容度や経済状況、価値観によるでしょう。

ここでは「どのような人が保険に向いているか」という視点で考えていきます。

保険がおすすめな人は以下のとおりです。

• 投資のリスクに耐えられない人
• 保険の保障を重視する人

保険を選ぶ最大の利点は、安定性と保障の機能にあります。貯蓄型の保険商品は、市場の変動に左右されにくく、定められた期間内に一定の利益を得ることが可能です。

また、万が一が発生した際には、死亡保障や高度障害保障などの保険金を受けとれます。よって、家族の生活を守るとともに、老後の安定した資金計画を立てることができるでしょう。

一方、株式や投資信託などの投資商品は、経済状況によって価値が大きく変動するため、資産が減少するリスクがあります。

特に、投資の経験が少ない方や、市場の変動に対して神経質になりやすい人にとっては、リスクは大きな精神的負担となる可能性があります。

よって、投資のリスクに耐える自信がない方や、保険の保障を重視する方には、保険による老後資金の準備が適していると言えるでしょう。

老後資金を準備するために、最低限やるべきことを3つお話します。

1. iDeCo
   
2. つみたてNISA
   
3. できるだけ長く働く
   

iDeCoとは、個人型確定拠出年金とも呼ばれる私的年金制度です。

以前は使いにくい制度でしたが、現在は個人事業主から会社員・公務員まで幅広く利用しやすい制度になりました。

会社員は最大月1.2万円～2.3万円まで、個人事業主は最大月6.8万円まで積み立てられます。厳選された投資信託を地道に積み立てることで、将来的な資産形成が期待できます。

また、掛金が全額所得控除になり、受取時にも所得控除が受けられ、投資利益は非課税になるのがメリットです。一方で、下記デメリットもあります。

• 60歳まで引き出せない
• 毎月最低171円の手数料がかかる
• 一部の例外を除いて途中で解約できない

積立NISAは、NISAの後に設けられた少額投資非課税制度です。

NISAとの違いは3つあります。

• 一部の投資信託とETFしか買えない
• 年間40万円しか枠がない（NISAは120万円）
• 20年間の非課税投資期間がある

身も蓋もない話ですが、できるだけ長く働くのが一番の資産形成です。

仮にあなたが年収300万円で40年間働いたとすると、生涯賃金は1億2000万円になります。会社員であれば、厚生年金も最低月10万円程度はついてきます。

税金が引かれてしまいますが、それを考慮しても1億円近い資産が手に入るのです。大半の人が車や家にお金を使い込んで貧乏になっているだけであり、最低限のものだけで過ごせば十分幸せに暮らせる金額です。

金額とリターンから考えて、1億円をiDeCoやつみたてNISAで作ることはできません。結局、資産形成は労働が一番の近道です。

では一体、老後資金はどれくらい必要でしょうか。

老後資金がどれくらい必要になるか確かめるポイントを3つご紹介します。

1. 老後の収入を把握する
   
2. 老後の支出を把握する
   
3. 老後の過ごし方を考える
   

まずは老後の収入を把握してください。

老後の収入としてメインになるのは年金です。個人事業主など国民年金しかもらえない人は、満額でも月6.5万円程度しかありません。

厚生年金に入っている人は、ねんきん定期便で確認してください。シミュレーションサイトでも確認できます。

日本年金機構が公開しているものがおすすめです。

（参照：年金見込額試算｜日本年金機構）

老後の支出も把握してください。老後の支出として考えなければいけないものは、下記の通りです。

• 日々の生活費
• 一時的に支払う費用（介護、住宅修繕、海外旅行など）

収入と支出を把握したら、老後の過ごし方を考えましょう。

今より豊かな生活を送りたいなら、平均的な支出では絶対に足りません。一方、最低限の生活でいいなら平均支出よりも少ない支出で済みます。

独身や共働き夫婦なら、工夫次第で年金だけでの生活も可能でしょう。どんな生活がしたいかは、あなたの価値観次第です。

ここまで、老後資金を準備したり守る方法について解説しました。

• 老後資金の準備方法には貯蓄型の保険という手段もある
• 病気やケガで老後資金を取り崩さないように、ある程度の保険は必要
• 老後の過ごし方次第で必要な金額は異なる
• 老後資金の準備にはiDeCoや積立NISAがある