女性の医療保険の必要性は？女性保険は入るべき？いらない？

女性の皆さん、医療保険に加入をしていますか？加入している方は女性向けの医療保険に加入しているでしょうか。

病気のリスクは男女問わずありますが、女性特有の病気もあり家計や生活に直接影響を与えることもありますので、必要性を感じている方も多いのではないでしょうか。

このように医療保険の必要性が高い方、また女性保険（※）に入るのをおすすめの女性の方について解説していきたいと思います。

※女性保険とは、一般的に女性向けに作られた医療保険のこと女性保険と呼びます。

医療保険、特に女性保険への加入の必要性が高い方のひとつめは、遺伝的に癌や女性特有の病気に罹りやすいと考えられる方です。

まずは女性保険でカバーできる疾病の一例としては以下の疾病があげられます。

• 悪性新生物(がん)
  
• 上皮内新生物
  
• 乳房、女性性器疾患
  
• 妊娠、分娩および産褥の合併症
  

これらの疾病の場合、通常の医療保険の給付金に女性特約の給付金が上乗せされます。通常の医療保険の日額を上げるより女性特約で上乗せの方が保険料は安くなりますので、こちらの方がお得ですね。

家系的にこのような疾病になった人がいる場合は遺伝的にかかりやすい可能性があるため、事前に備えておいたほうが安心ですのでおすすめと言えるでしょう。

女性保険の加入の必要性のふたつめとしては、重い病気にかかった場合にあらゆる治療を受けたい人となります。

先ほども説明したとおり、女性保険の特徴は女性特有の場合通常の医療保険の給付金に上乗せして支払われるということです。

つまり、医療保険部分の入院給付金が日額5,000円で加入していたとします。女性特約で同じく日額5,000円を付加していた場合、日額が10,000円となりますね。

入院の日額だけでなく手術給付金にも上乗せがされますので、仮に手術給付金が入院日額の20倍の場合医療保険だけであれば100,000円のですが、200,000円になります。

がんなどの重い疾病の場合費用が原因で選択できない治療があるのは避けたいところです。手厚く備えるには検討の対象となるでしょう。

女性保険の必要性３つめは個室や少人数部屋で入院したい方です。

女性特有の疾病で入院、治療を行う際にまわりが気になるので個室や少人数部屋を希望される方も多くいます。ただ、個室や少人数の部屋を自ら希望して選択した場合は差額ベッド代がかかってきます。

差額ベッド代は自己負担となりますので、入院費の負担が大きくなるわけですが、女性保険に加入していれば入院日額の上乗せされますので負担を軽減できるでしょう。

プライバシーを守りながら治療に専念したいと考えている方にとっても必要性は高いと言えるにではないでしょうか。

女性保険の必要性の4つめは今後出産を考えている方です。

20代、30代などの年齢では、今後妊娠、出産を考えている方も多いかと思います。先にお伝えしておくと通常の妊娠、出産に関わる医療費については、民間、公的問わず医療保険の給付金の支払いの対象にはなりません。

ですが、妊娠、出産にともなう異常であれば給付金の支払いの対象になります。例えば切迫早産や妊娠糖尿病妊娠出産で入院した場合などです。妊娠、出産では、このように通常の状態より健康を損なうリスクは高くなります。

そのため、妊娠が発覚した後に女性保険に入ろうとしても妊娠中は加入できなかったり、妊娠、出産にまつわる疾病は対象外になる可能性があります。

この先妊娠、出産を検討している人は妊娠前に加入しておく必要があるでしょう。

女性の医療保険の必要性についてご紹介しました。ここでは逆に医療保険が必要ないかもしれない方はどのような方なのかを解説していきたいと思います。

大抵の方には医療保険、女性保険が必要と感じると思いますが、場合によっては不要であったり別の保障の方がおすすめの場合もあります。

詳しく解説していきたいと思います。

女性保険の必要性がないと考えれる人の1つめは医療費の自己負担分を貯蓄で賄える方です。

全く医療保険が不要なほど貯蓄がある方も当てはまりますが、通常の医療保険だけで十分だという方もいるでしょう。

女性保険は特約として通常の医療保険の給付金に上乗せして給付金を受け取れるということになりますので、「特約」を付加している分保険料は高くなります。

通常の医療保険からの給付金だけでまかなえなかった自己負担分については貯蓄から支払えばいいので月々の負担を少しでも軽減したいと考える方は、女性保険は不要という判断になるかもしれません。

日々の負担と貯蓄のバランスをよく検討して必要性の可否を判断するといいでしょう。

女性保険の必要性がないと考えられる人の２つめは長期間働けないリスクに備えたい方です。

女性保険はあくまで入院や手術の際の医療保険の保障として支払われる給付金になります。大きな病気をした場合、入院、手術をして退院してすぐ元どおりの生活にというのは難しいこともあります。また、入院自体は短期であったり、通院での治療ということもあるでしょう。

退院後は自宅で療養期間を設けて徐々に回復していくというケースも少なくありません。そんなとき仕事に復帰できず、長期間にわたり働けなくなり収入が途絶えてしまうということもあるでしょう。

このような状態に備えたいという場合は医療保険ではなく、働けなくなった場合の保障をしてくれる就業不能保険の加入を検討することをおすすめします。

ここまで医療保険、女性の医療保険の必要性、逆に必要のない場合について解説してきました。ここからは、実際に加入するか否かを判断するのに参考となる情報をお伝えしたいと思います。

一般的に女性は医療保険についてどのように考えているのか、どのような保障に加入しているのかをご紹介していきますので、ぜひ参考にしてください。

厚生労働省の「令和2年 患者調査」による退院患者の平均在院日数は32.3日となっています。こちらは男女別の在院日数ではありませんが、実際には傷病により入院日数には大きく差が出てきます。

例えば、女性特有の疾病の平均入院日数は以下のとおりです。

• 乳房の悪性新生物<腫瘍>にまつわる入院の場合　平均15.4日
  
• 妊娠，分娩及び産じょくにまつわる入院の場合　平均７.5日
  

令和２年（２０２０）患者調査の概況　傷病分類別にみた年齢階級別退院患者の平均在院日数

乳がんなどの場合は悪性腫瘍の摘出とは別に乳房の再建術などで複数回入院、手術を行う場合もあります。

女性の入院時の自己負担額を見ていきましょう。

公益財团法人 生命保険文化センター 2022（令和４）年度 生活保障に関する調査によると、以下のとおりです。

5万円未満　10.2%

5〜10万円未満　24.8%

10〜20万円未満　36.4%

20〜30万円未満　11.9%

30〜50万円未満　9.2%

50〜100万円未満　4.1%

100万円以上　3.4%

平均値19.7万円

10〜20万円の割合が最も高く、次いで5〜10万円の割合が高く約半数の人がこの範囲に分布しています。

男性の情報を見ても平均値は19.8万円となっていますので男女で差は出ていないようです。

続いて、女性の医療保険加入率について見ていきたいと思います。

同じく、公益財团法人 生命保険文化センター 2022（令和４）年度 生活保障の調査による、医療保障に対する私的準備状況の結果です。

準備していると回答したのが、84.5%

準備していないと回答したのが、14.0%

わからないと回答したのが、1.6%

となっています。

準備していると回答した中で、どのような手段で準備しているのかを詳しく見てみると、70.9%が生命保険で準備しているということがわかります。

これは男性の66.2%より高いので女性の方が生命保険の必要性を感じ、医療費に備えている割合が高いということがわかります。

最後に女性の医療保険の選び方について解説したいと思います。主に以下の手順で検討していくとよいでしょう。

1. 付けたい保障内容や特約を決める 
   
2. 自分が支払える大体の保険料の目安を決める 
   
3. 上記で出した条件に合致する医療保険を複数比較検討する 
   

比較検討する際は、医療保険の比較検討サイトを活用するのがおすすめです。

条件を指定して検索することもできるので、簡単に保険の比較ができます。また、ランキング形式で紹介されているものもありますので、迷ってしまった際にも参考になるでしょう。

マネーキャリアでも医療保険の比較ページがありますのでぜひ検索してみてください。

また、自分一人で検討は難しいという方もいるかと思います。その場合は保険のプロに相談することもおすすめです。マネーキャリアでは、無料保険相談サービスを提供していますので、どの保険を選んでいいかわからない、プロに相談に乗ってほしいという方はしたのボタンから無料相談にお申し込みください。

女性の医療保険の必要性について解説してきましたがいかがでしたでしょうか。

この記事のポイントは

• 女性特有の病気の備えや妊娠や出産などライフステージやライフイベントから自分への必要性を検討する
  
• 医療保険、就業不能保険などどの保障が必要なのか検討が必要
  
• 一般的なデータから見る女性の医療保険の状況
  

以上のことでした。

保険とはいつ起こるかわからない不安を少しでも小さくするためのお守りのようなものです。

自分のためによく検討してみることをおすすめしたいと思います。