共働きの妻の生命保険はいくら必要?備えるべき5つのリスクを解説のサムネイル画像

・妻に万が一のことがあった際のリスクに備えるには?

・共働きの妻の生命保険の必要保障額はいくら?


このようにお悩みではありませんか?


本記事では、共働きの妻の生命保険はいくら必要か、万が一のときの5つのリスク、生命保険の必要性が高い世帯・低い世帯の特徴を紹介します。


共働き夫婦の妻の生命保険に関するアンケートも併せて紹介しますので、ぜひ参考になさってください。


なお、「妻に万が一のことがあった際のリスクに備える最適なプランを立てたい」という方は、FP(ファイナンシャルプランナー)への相談がおすすめです。


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<結論>

共働きの妻にも生命保険は必要です。ただし、いくら保障をかけるのか、どの保険が最適かは各家庭の状況によって異なります。


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この記事の監修者「井村 那奈」

この記事の監修者 井村 那奈 フィナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナー。1989年生まれ。大学卒業後、金融機関にて資産形成の相談業務に従事。投資信託や債券・保険・相続・信託等幅広い販売経験を武器に、より多くのお客様の「お金のかかりつけ医を目指したい」との思いから2022年に株式会社Wizleapに参画。
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この記事の目次

共働きの妻の生命保険はいくら必要?平均や目安を紹介

妻も働き家計を支える「共働き夫婦」が増えた昨今。


妻に万が一のことがあると世帯収入が減少し、家族のライフプランが崩れてしまう恐れがあることから、夫だけでなく妻にも生命保険をかける家庭が増えてきました。


ここでは、共働きの妻にかける生命保険はいくら必要なのか、その平均や目安を紹介します。

死亡保険の平均金額はいくら?

各家庭では、死亡保険金額をいくら程度かけているのでしょうか。世帯全体、世帯主、配偶者の死亡保険の平均金額を紹介します。


▼世帯全体、世帯主、配偶者の死亡保険の平均金額(2024年)

死亡保険金額の平均
世帯全体1,936万円
世帯主1,258万円
配偶者691万円
世帯全体の死亡保険金額の平均は約1,936万円。世帯主は約1,258万円配偶者は約691万円が平均です。  

共働き夫婦が増え、妻にも生命保険をかけることがスタンダードになりつつあるものの、その平均金額は世帯主にかける死亡保険金額の半分程度となっています。


必要保障額の目安は子ども1人につき2000万~3000万円

必要な保障額は、子どもや持ち家の有無、世帯主の働き方などによってかわってきます。


必要補償額の目安は子ども1人につき2000万~3000万円と言われており、これを夫婦それぞれの収入額によって按分します。


さらに子どもが1人増えると1000万円、持ち家がない場合は4000万~5000万円、遺族厚生年金がない自営業の場合は会社員より1000万~1500万円程度、保障額を多くしておく必要があります。

共働きの妻の死亡保障額は「一生分の収入−一生分の支出=必要補償額」で求められます。


一生分の収入、一生分の支出は下記を合計して求めます。

一生分の収入一生分の支出
遺族基礎年金
遺族厚生年金
勤務先の死亡退職金・弔慰金
妻の収入
家庭の資産など
遺された家族の生活費
住宅関連費
教育費
葬儀代など
ただし、ここで紹介した必要保障額は家族構成、住宅ローンの状況など家庭によって異なります。

正確な目安が知りたい方は家計の収支、保険、ローン、相続など幅広い知識を持つお金の専門家であるFP(ファイナンシャルプランナー)への相談をおすすめします。

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世帯収入の減少に備える保険はさまざまな種類があります。


例えば、病気やケガで働けなくなるリスクに備える保険としては下記が挙げれてます。

  • 就業不能保険
  • 所得補償保険


死亡または高度障害状態になるリスクに備えた保険としては下記が挙げれてます。

  • 死亡保険(生命保険)
  • 養老保険
  • 定期保険
  • 収入保障保険


その他、保険料を抑えながら世帯収入の減少に備えられる保険としては下記が挙げられます。

  • 低解約返戻金型終身保険
  • 変額終身保険

上記の通り、世帯収入の減少に備えるには実に多くの選択肢があります。このなかから自分のご家庭に合った保険を選ぶのは至難の業。 


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【実際どう?】共働き夫婦の妻の生命保険に関するアンケート

世帯年収を教えてください

妻に生命保険をかけている共働き夫婦の世帯年収は「700万円以上」が34.1%と最も多く、次いで「500万円以上」が26.2%、「1000万円以上」が23.5%でした。

妻が加入している生命保険の入院保障額はいくらですか?

共働き夫婦の妻の入院保障額で最も多かったのは「5,000円以上」(45.2%)、次いで「3,000以上」(23.1%)、「10,000円以上」(15.9%)でした。

妻にかける入院保障額も死亡保障額と同様、いくらかければいいのか悩ましいですよね。


実際の必要保障額は貯蓄の額や雇用形態によって異なります。適正な入院保障額を知りたい方は、マネーキャリアのFPにご相談ください。


妻が加入している生命保険の死亡保障額はいくらですか?


共働き夫婦の妻の死亡保障額で最も多かったのは「1,000万円以上」(30.7%)、次いで「500万円以上」(24.2%)、「299万円以下」(22.9%)でした。

共働き夫婦の妻の死亡保障額の適正な金額は、それぞれのご家庭の状況によって異なります。


「自分の家庭だと妻に死亡保障額はいくらが適正か」知りたい方は、マネーキャリアのFPにご相談ください。


家計の収支や住宅ローンの契約状況、家族構成などを総合的に判断し、オーダーメイドの保険プランを提案いたします。


妻が加入している生命保険の種類をすべて教えてください

共働き夫婦の妻が加入している生命保険で最も多かったのは、入院やがんに備える「医療保険」(61%)でした。


次いで多かったのは「終身・定期・養老保険」(26.8%)。その他、年金・収入・介護保険に加入している方もいらっしゃいました。

妻が生命保険に加入したきっかけは何ですか?

共働き夫婦の妻が生命保険に加入したきっかけとして最も多かったのは「結婚」(36.2%)、次いで「子どもの教育費の準備」(28.8%)、「住宅ローンの契約」(17.4%)でした。

保険は「結婚」「出産」「住宅購入」「子どもの独立」など、人生の節目を迎えたタイミングで加入したり、見直したりするのがベターと言われています。


しかし、実はそういったライフイベントの前後は忙しくてなかなか時間が取れないことがほとんど。そのため、保険の加入・見直しは「思い立ったらすぐ」がベストです。


「どんな生命保険に入ればいいの?」「必要保障額はいくら?」などとお悩みの方は、マネーキャリアのFPにご相談ください


無料FP相談を活用して万が一のリスクに賢く備えよう

夫と共に家計を支える妻に万が一のことがあると、世帯収入の減少、子どもの教育費の不足、住宅ローンの返済が厳しくなるなど、さまざまなリスクがあります。

しっかり備えておかないと、ライフプランが大きく崩れてしまうことも。

共働き夫婦の妻に万が一のことがあった際のリスクに賢く備えるには、無料のFP相談を賢く活用しましょう。

どんな保険に加入すればいいのか、いくらの保障をかければいいのかは各ご家庭の状況によって異なります。


万が一のリスクに備える最適な保険を知りたい方は、マネーキャリアの無料FP相談をご利用ください。


業界トップクラスの知識・経験を持つFPが、家計の収支や住宅ローン、お子様の教育費などを総合的に判断し、各家庭に最適なプランをご提案させていただきます。


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共働きの妻に生命保険は必要?万が一のときの5つのリスク

共働きで家計を支えている妻が病気や怪我などで働けなくなったなど、万が一のことがあった際の5つのリスクを紹介していきます。

世帯収入が減少する

共働き夫婦の妻に万が一のことがあると、世帯収入が減少し、これまで按分していた生活費や子どもの教育費などを1人でまかなうことになります。


その際、受け取れる公的保証として下記が挙げられます。

  • 傷病手当金:病気休業中にそれまでの給与のおよそ3分の2が支払われる手当
  • 障害年金:障がいにより働けない状態となった際に受け取れる年金
  • 遺族年金:国民年金または厚生年金の被保険者の遺族に支給される年金

ただし、自営業者が加入している国民健康保険には傷病手当制度はありません。


また、「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」(厚生労働省)によると、遺族厚生年金の平均支給額は月額82,569円となっています。

なお、国民健康保険の被保険者が亡くなった際は、遺族厚生年金の支給はありません。


共働き夫婦の妻に万が一のことがあった場合、公的保証だけで家族の生活費や子どもの教育費をまかなうのは難しいでしょう。

子どもの教育費が不足する

共働き夫婦の妻に万が一のことがあると、子どもの教育費が不足する可能性があります。


子どものいる家計で大きなウエイトを占める教育費。幼稚園から大学まで全て公立であったとしても約800万、全て私立だと2,000万以上かかると言われています。


奨学金などの方法でなんとか教育費を用意している家庭も多く、夫と共に家計を支える妻の収入がなくなってしまうと教育費を準備できなくなる可能性があります。

教育費が準備できないと、子どもの進学を諦めなければならないことも。そうなってしまわないためにも、共働きの妻も生命保険に加入するのがベター。


その他、子どもの教育資金を確実に準備するための「学資保険」に加入するのも一つの手です。


このように子どもの教育資金を確実に準備するためにはさまざまな方法があります。どの方法が最適かはご家庭によって異なりますので、一度マネーキャリアのFPにご相談ください。


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住宅ローンの返済が厳しくなる

共働きの収入を前提にローンを組んだいた場合、妻に万が一のことがあると住宅ローンの返済が厳しくなる可能性があります。


そのため住宅ローンを契約する際は、契約者が亡くなると住宅ローンの残債がなくなる「団体信用生命保険(団信)」に加入することが一般的です。


しかし、夫を契約者としていた場合、妻に万が一のことがあっても支払いはありません。また、病気や怪我で働けなくなった場合も支払いはないため、世帯収入が減ってもローンを払い続けなければならないのです。

夫婦が共同で住宅ローンを組む「ペアローン」でも同じことが言えます。


妻に万が一のことがあっても、残債がなくなるのは1名分のみ。住宅ローンの返済に関するリスクは、団信やペアローンだけでは対策できないといえます。 


カバーできないリスクには、生命保険などの死亡保障を使って備えることをお勧めします。

家事や育児を代替するためのコスト増加

共働き夫婦の妻に万が一のことがあると、それまで夫婦で分担していた家事や育児を1人で担うことになります。そうすると、家事代行サービスを利用したり、保育施設に子どもを預けることが増え、より生活費がかさむ可能性があります。

教育費や住宅ローンだけでなく、生活を維持するためのコスト増加にも備える必要があるのです。


共働き夫婦の妻に万が一のことがあった際のリスクには、生命保険などの死亡保障を使って備えることをお勧めします。

介護リスク

共働き夫婦の妻に万が一のことがあると、介護リスクがあります。


妻が障がいを抱えた、両親の介護が必要になった場合、1人で介護を請け負うこととなるのです。そうすると介護サービスの利用費が家計を圧迫したり、介護のために退職を余儀なくされたりする可能性があります。

介護リスクに備えるには、介護保険の加入、医療保険や変額保険の特約などの方法があります。


どの方法がベストかは、保険の加入状況などによっても異なりますので、マネーキャリアのFPにご相談ください。


生命保険の必要性が高い世帯・低い世帯の特徴を解説

生命保険の必要性が高い世帯・低い世帯の特徴を解説します。

生命保険の必要性が高い共働き世帯の特徴

生命保険の必要性が高い共働き世帯の特徴として、下記が挙げられます。

  • 夫と妻の収入を前提に生活費を計算している
  • 子どもがいる
  • 貯蓄が少ない
  • 住宅ローンや借入金の返済中

生命保険の必要性が低い共働き世帯の特徴

生命保険の必要性が低い共働き世帯の特徴として、下記が挙げられます。

  • 夫婦どちらかの収入がなくなっても生活できる
  • 貯蓄が多い
  • 子どもがいない

ただし、子どもがいなくても「住宅ローンを返済できるか」「生活レベルを維持できるか

」などの不安がある場合は、夫婦それぞれ生命保険に加入した方がいいでしょう。


必要な保障額はいくらか、どの生命保険がいいのかなどわからないことがある方は、ぜひマネーキャリアのFPにご相談ください。


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【まとめ】共働きの妻にも生命保険は必要!リスクに備えた保険の最適化をしよう

本記事では、共働きの妻の生命保険はいくら必要か、その平均や目安、万が一のときの5つのリスク、生命保険の必要性が高い世帯・低い世帯の特徴を紹介しました。


<結論>

共働きの妻にも生命保険は必要!ただし必要保障額や、どの保険が最適かは各家庭の状況によって異なるため、慎重に検討する必要があります。

共働き妻の生命保険の必要補償額はいくらなのかお悩みの方は、マネーキャリアのFPへご相談ください!


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