住宅ローン団信の三大疾病特約をつける人はどれくらい？三大疾病特約はいらない？必要？

団信に三大疾病特約をつける人がどのくらいいるのか気になりますよね？

三大疾病特約は支払い範囲が限定的なため、残念ながら三大疾病特約の加入率データはありません。

該当すれば特約をつけていて良かったと思うはずですが、どれだけの人が該当するのかと考えれば、該当しない人の方が多いのが実情です。

しかし加入していないと、住宅ローンは当初契約の返済が終わるまで続きます。

主な収入を得ていた人に万が一のことがあった場合、残された家族が代わりに返済を続けなくてはなりません。

小さな子どもを抱えていたり、両親の介護などがあった場合、住宅ローンを払い続けるのは難しくなってしまうケースもあります。

そうならないためにも、住宅ローンの団信保険と特約は加入している人が多い保険です。

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生命保険文化センターの調査結果によると、三大疾病保険の平均加入率は令和4年時点で男性で30.7％、女性で31.1％となっています。

また、年齢・性別では男性は30～60歳代が高く、女性は30～50歳代の加入率が高い結果に。

そのため、生活者のニーズも高い保険といえます。 

年齢が上がるにつれて加入者が増加しているのは、年齢が上がるにつれて、病気（特に三大疾病）の発症リスクを考える人が多くなるためだと考えられます。

単体の三大疾病保険は、がん・心疾患（急性心筋梗塞）・脳血管疾患（脳卒中）の三大疾病に対する保障と、死亡・高度障害保障を兼ねた保険です。

三大疾病で所定の状態になった場合に保険金が支払われると、その時点で契約は消滅します。 

死亡保障だけでなく、治療のために保険でそなえる人が多いこともわかります。

将来のリスクに堅実にそなえたい人に三大疾病保障は選ばれています。

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そもそも、三大疾病とは「がん」「急性心筋梗塞」「脳卒中」の3つの病気のことです。

三大疾病特約で保障が適用される所定の状態は以下のとおりです。

三大疾病は日本人の死因の約4割を占めます。

厚生労働省の「人口動態統計（確定数）」（2022年）によると、死因のトップは「悪性新生物（がん）」で、24.6％も占めている結果に。

また、三大疾病を発病すれば入院が長引いたり、継続治療が必要となる場合も多くあります。 

治療が長引いてしまうと、その分高額の医療費がかかるため、生活への支障などに備えることも目的とした保険です。 

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住宅ローンの契約期間中に、自分が三大疾病になるリスクがどれくらいあるかは誰にも予測できません。

そのため、特約が必要かいらないかは、非常に悩ましく、誰でも直面してしまう可能性のある問題です。

ここでは、住宅ローン団信の特約が必要かどうかを判断する上で、参考になる情報以下2つを紹介します。

• 住宅ローンの返済中に三大疾病特約を使う確率
  
• 保障のための金額が住宅ローンに上乗せ
  
• 住宅ローン団信の三大疾病特約の口コミの確認
  

住宅ローンの契約期間は最長で35年です。

しかし多くの方は繰り上げ返済などを活用して、60～65歳までに完済を目指します。

その結果、住宅ローンの契約期間は30歳～65歳ごろまでが多いということになります。

65歳に完済するとしても、年々残債は少なくなることも視野にいれながら、加入するかどうかは慎重に検討するのがおすすめです。 

ここでは、住宅ローンの返済中に三大疾病特約を使う確率を把握しておくために有効なデータを紹介します。

厚生労働省資料「平成29年9月傷病分類別にみた年齢階級別退院患者の平均在院日数」のデータによると、心筋梗塞・脳卒中・ガンの入院期間は、以下のようになっていました。

このデータからも、三大疾病特約を使うような所定の状態になる病状になる確率は、低いと考えられます。

その理由として、三大疾病保障が適用される所定の状態になる病状であれば、入院は長引くと推測できるからです。 

ただし、万が一「ステージが進行してしまったがん」や入院が「30～60日以上」の重篤な心疾患などの状態になってしまったら、大幅な収入減少が想定されるため返済が滞ってしまう可能性が非常に高いのも事実。

そもそも「三大疾病団信」とは、三大疾病が原因で返済が滞ってしまう人が一定割合存在することからそれを救済するためにつくられた保険です。

保険の本質は「起こる可能性は低いけれど起こってしまったら生活の困窮につながる」事象に対し備えるというところにあります。

保障のための金額は、住宅ローンの金利に上乗せされます。 （一部の銀行では、月々の住宅ローンの支払いとは別に、一定の時期に団信の保険料として払い込む形もある）

上乗せされる金利は金融機関で異なります。

銀行によって0.2%〜0.3%ほど、金利が上乗せされます。

実際に適用金利1.5%の、借入額2,000万円、借入期間35年の場合で試算すると、団信保険の加入で返済額は以下のように増えていきます。

• 団信保険加入前の返済額：61,236円
  
• 団信保険（0.3%）加入後の返済額：64,128円
  
• 増えた額：2,892円

団信保険代は、月々約3,000円近く増える結果になりました。

借り入れ額や返済期間が決まれば、金融機関のホームページで返済額を試算できます。

特約を付けた場合と付けない場合の返済額を比べておくべきです。

住宅ローン団信で、三大疾病特約を付けるのがおすすめな人は、以下のような人です。

• 生活習慣病が気になる人 
• リスクが心配な人 
• 貯蓄の少ない人 

• 住宅ローンの借り入れ額が少ない人 
• 貯蓄に余裕がある人 
• 既存の保険でカバーできる人

• 毎月の返済金額は高くなる 
• 住宅ローン団信の三大疾病特約の解約は不可 
• 既に入っている保険の見直しをする必要が発生する 
• 保障の適用条件が比較的厳しい 
• 住宅ローンの返済分の保障だけしかつかないことが多い 
• 健康状態や年齢によっては加入できないこともある

前述した通り、三大疾病保障特約をつければ、住宅ローンの金利が年0.2％～0.3％ほど高くなります。 

それに伴い、当然毎月の返済額も大きくなります。

特に住宅ローンの借入額が大きい人や返済期間が長い人ほど、返済負担も高くなることを知っておくのがポイント。

例えば、団信保険の三大疾病保障特約に加入し、住宅ローンの返済額が月々3,000円増えると、トータルで支払う金額は

• 3,000円×12ヶ月＝36,000円
• 36,000円×35年間＝126万円

月々でみるとそこまで高額ではない金額でも、35年間でみると大きな金額に。

万が一にそなえる保険の加入について考える際には、その保険の保障の対象となる事態に該当する可能性と保険料負担を照らし合わせて検討するのがベスト。

万が一の場合に備える保険のために生活が苦しくなってしまうのであれば本末転倒ですよね。

また、資金計画を長期で考える際には、プロの意見なども参考にしながら余裕を持った返済プランを立てておくと安心です。 

原則、三大疾病特約は住宅ローンの返済中に途中解約はできません。

住宅ローン団信には、一般の生命保険の特約のように途中で解約することも、途中で付加することもできないという特徴があります。 

したがって、金利が上乗せされた返済額をずっと支払い続けることになります。 

どうしても解約したい場合は、住宅ローンの借り換えなどを検討するしかなくなってしまいます。

住宅ローンの金利が下がったタイミングが借り換え時ですが、借り換えには保証料や手数料が発生します。

そのため、返済額以外のコストも加味した上で、借り換えのメリットがあるのか判断するのがおすすめ。

保証料や事務手数料を含めた諸費用は、金融機関のシミュレーションサイトで試算できます。 

住宅ローン団信の三大疾病特約を付ける際には、既存の生命保険と医療保険の見直しが必要になります。 

なぜなら現在支払っている保険料に団信の保険料も加わると、保険料が家計の負担になるからです。

団信の三大疾病保障特約付きには、以下の保障があります。

• 死亡したとき 
• 高度障害状態になったとき 
• 三大疾病で所定の状態になったとき 

既存の保険の保障内容と比較し、保障内容が重複する部分は、既存の保険を解約・減額するかを検討するのがおすすめ。

団信は基本的に死亡や高度障害時や三大疾病で所定の状態になったときに、住宅ローンの残債が相殺されます。 

それ以外の病状で働けない状態になった場合、住宅ローンの支払いは続くのです。

団信ではカバーできない働けなくなった際のリスクにも備える必要があります。 

三大疾病保障は、一般的にがん以外の適用条件は厳しいと言えます。

がん以外での保障適用条件は下記の通りです。 

• 急性心筋梗塞： 急性心筋梗塞を発病し、60日以上労働の制限を必要とする状態　が継続したとき
• 脳卒中：脳卒中を発病し、60日以上マヒや言語障害など他覚的な神経学的後遺症が継続したとき

該当する病名と診断されても、60日以内に完治したり、60日経過しても障害が残るような重症でない場合は適用対象外になってしまいます。 

医療が進歩したため入院期間や治療期間は、年々短くなる傾向にあります。

また、日本には高額療養費制度もあるので、高額な入院費用は請求されず医療費の負担も少なく済む場合も。

特にがん保険に加入しているなら、三大疾病保障は不要と感じる人もいます。 

上記からも、保障の適用条件を確認し、足りない部分はその他の医療保険でカバーするのが重要です。

一般の医療保険の場合は、所定の三大疾病特約保険金と入院給付金が支払われます。

しかし 団信の三大疾病特約の保障内容は、万が一のことがあったときにローンの残額を金融機関が一括返済することのみ。

そのため

• 診断給付金
• 入院給付金
• 手術給付金
• 通院給付金

住宅ローン団信は、万が一の場合はローンの残高がゼロになることが魅力の保障です。

入院や手術を受けたときの一時金や給付金での保障はありません。（保障のある三大疾病特約も一部にはあります。）

入院や手術・差額ベッド代などの費用は自身で用意する必要があるため、住宅ローンの返済分の保障だけしかつかないことも知っておくと安心です。

住宅ローン団信に加入するときには、健康状態の告知が必要です。

そのため、既往症がないかなど、健康状態を正しく告知しなければなりません。  

持病があったり既往症によっては、加入できないケースもあります。

また、ローンの借り入れ金額が3,000万円以上、あるいは5,000万円以上など高額になる場合は、

• 健康診断結果証明書の提出
  
• 医師の診断
  

が必要になるケースも。

借り入れ金額が大きくなると、体況査定も厳しくなるということも知っておくべきです。

住宅ローン団信は、一般の保険と違い加入年齢は完済時期からさかのぼって考える必要があります。

住宅ローンは長期契約になるため、加入年齢は満50歳までなど条件が若いのが特徴です。 

80歳まで加入可能な一般の医療保険とくらべると、年齢制限は厳しいと言えます。 

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三大疾病保障特約をつけることのできる金融機関を3つ、ご紹介します。

•  三菱ＵＦＪ銀行
• ソニー銀行
  
• auじぶん銀行住宅ローン
  

上記の3つの銀行の三大疾病特約は、通常の団信の三大疾病特約より保障が手厚くなっているため、おすすめです。

それぞれの保障内容の特徴を比べて、自分に合うプランを探してみてくださいね。

三大疾病保障特約をつけることのできる金融機関一つ目は、三菱ＵＦＪ銀行です。

三菱ＵＦＪ銀行は、三大疾病に備える団信として「7大疾病保障付住宅ローン　ビッグ＆セブン〈Plus〉」があり、適用条件が他の金融機関より幅広いのが特徴。 

急性心筋梗塞・脳卒中の適用条件が「入院を開始したとき」となっています。

また、「7大疾病保障付住宅ローン　ビッグ＆セブン〈Plus〉」では、三大疾病以外の４つの生活習慣病(高血圧性疾患・糖尿病・慢性腎不全・肝硬変)も補償対象。

4つの生活習慣病の補償内容は以下の通りです。 

• 働けない状態が30日を超えて継続した場合、毎月の返済負担を最長1年補償 
• 働けない状態が1年30日を超えて継続した場合、住宅ローン残金が0円 

三大疾病保障特約をつけることのできる金融機関二つ目は、ソニー銀行です。

ソニー銀行の3大疾病団信(3大疾病保障特約付き団信)は、上乗せ金利年0.2％という安さが特徴。

がん保障に特化した団信特約を付帯できる商品内容も魅力です。

• 急性心筋梗塞：「急性心筋梗塞を発病し、その急性心筋梗塞の治療を直接の目的として、病院または診療所において手術をうけたとき」
  
•  脳卒中：「脳卒中を発病し、その脳卒中の治療を直接の目的として、病院または診療所において手術をうけたとき」

脳卒中・急性心筋梗塞の保障条件も「手術を受けたとき」が含まれるため、他の銀行と比べて条件が緩いのが特徴。

一般的な保障条件より、使いやすい内容になっています。

参照：ソニー銀行

三大疾病保障特約をつけることのできる金融機関三つ目は、auじぶん銀行です。

auじぶん銀行は、無料で「全疾病保障」が付帯するがん50%保障団信を選ぶことが可能。

がん50%保障団信の特徴は、以下の通りです。

• がんと診断された場合、住宅ローン残高の50％が保険金として支払われます
• 急性心筋梗塞または脳卒中を発病し所定の状態なったり、所定の手術を受けた場合、住宅ローン残高の50％が保険金として支払われます
• 肝疾患または腎疾患を発病し60日以上継続入院した場合、住宅ローン残高の50％
  が保険金として支払われます 
• すべてのけが・病気で入院が継続180日以上となった場合、住宅ローン残高相当額が保険金として支払われます
• すべてのけが・病気で入院が連続して31日以上になった場合、以降入院が継続して30日に達するごとに毎月の住宅ローン返済額が給付金として支払われれます

以下では、「住宅ローン団信に加入するか悩んでいる」という人におすすめのサービスを紹介します。

住宅ローン団信は、銀行によって適用条件などに違いがあり、自分で選ぶのは難しい部分も多くあります。

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ここまで、住宅ローン団信の三大疾病特約についてご紹介しました。

結論として、住宅ローン団信は多くの人がつけている万が一に備えるための保障のひとつです。

そのため、三大疾病特約の保障内容と増加する返済額を確認して、特約をつけるかつけないかを判断してください。

また、契約期間中に三大疾病特約を使う確率は、必要か不要かの判断材料の1つにしておくのがおすすめ。

三大疾病特約をつけない場合は、万が一のときにどう対応できるかを考えておくべきです。

とはいえ、三大疾病特約をつける前とつけた後の金額の差や、どの銀行を選ぶかなど、自分一人で決めるのは難しいですよね。

FPに相談したくても、住宅ローンに詳しい担当者を探すのは時間も労力もかかってしまうことが懸念されます。

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