- 老後資金がいくらあれば安心できるか知りたい人
- ある程度資産はあるが、もっと老後資産について知識を深めたい人
- 富裕層の人が老後に気をつけるべきことを知りたい人
内容をまとめると
- 老後資産1億円でも不安を感じる理由は資産が減っていくのが精神的につらいから
- 資産が減っていく不安に対処するには、年金繰下げ受給を利用して月々の収入を上げるのが効果的
- 老後資金が十分にあったとしても、高すぎる固定費や見栄を張ったお金の使い方で破綻してしまうケースもあるということ
- お金を使う時には効用を考えて使うべきであるということ
- 自分に合った資産運用についての相談は、顧客満足度93%のマネーキャリアがおすすめ!
老後資金が1億円あったら老後は大丈夫か、無理のない生活ができるのか不安になりますよね。老後資金1億円があれば金銭的な心配をする必要は少ないですがそれでもリスクはあります。この記事では老後資金1億円ある場合の生活レベルや生活で気を付けるポイントを紹介します!
この記事の目次
目次を閉じる老後資金1億円ある場合の生活のレベルとは
ここからは老後資金1億円の人がどのレベルの生活水準で生活できるのか、また資産1億円を持っている人はどの程度いるかについて解説します。
この2つを理解することで、老後資金として1億円を貯蓄しておく意義をより深く理解できるでしょう。
1億円は老後の心配をほとんど解消できることがわかるかと思うので、ぜひご覧ください。
年収800万円の生活レベルで30年間
年収800万円は額面であり、税金や社会保険料を差し引くと、実際の可処分所得は585万円ほどになります。
この585万円を老後に使うことを前提にした場合、1億円の資産があれば30年は維持可能です。
これは用意した老後資金だけでなく、受給できる一般的な年金も含めた金額であり、資産運用をすることを想定していません。
30年間でもらえる年金も加算すると、この期間に1億7500万円を使っていることになります。
30年間で1億7500万円使えると言われると、かなり贅沢ができると感じるのではないでしょうか。
さらに、資産運用をするのであれば資金の寿命はさらに伸びることが予想されます。
このように老後資金が1億円あれば、現役時代と比較しても、かなり質の高い生活を送れるでしょう。
老後資金が1億円以上ある世帯は上位2.5%
純資産1億円以上ある世帯は野村総合研究所の調査によれば、日本の上位2.5%です。
このレベルの資産は日本で本当にトップ層に属しています。
ただ単に節約をしているだけでは、この金額を用意することは難しいです。
現役時代に一定以上の高収入を得てきた人でなければ貯められないでしょう。
このように老後資金1億円は富裕層といって差し支えないレベルの資産額です。
中には1億円貯めても不安という人もいますが、実際はこれだけの資産を老後に用意できる人はほとんどいません。
野村総合研究所は資産が1億円以上5億円未満の人を「富裕層」と定義しています。
そのため、これだけの純資産があるのであれば、過剰に老後に不安を抱く必要はありません。
ですが、余裕があるからといって浪費や今まで通りに生活していたら資金が底をついてしまうこともあります。
老後資金1億円ある方が陥りやすいリタイヤ生活の罠
ここからは富裕層の方が陥りやすいリタイヤ生活の罠を解説します。
純資産1億円があれば、老後の生活にほとんど不安はありません。
しかし、お金が十分にあるがゆえに注意しなければならない点もあります。その注意点は以下の通りです。
- 高い生活水準のままの生活による消費
- 不測の事故や突然の病気等
- 子供や孫に対する援助が過剰になる点
①高い生活水準のままの生活による消費
老後の生活破綻のパターンのひとつが、高い生活水準のままの生活を送ったことによる破綻です。
- 現役世代にお金に余裕のある生活をしていた
- 老後資金が十分にあると感じている
この2つに当てはまる人は、つい現役時代のままの生活水準を続けてしまいがちです。
しかし、現役世代と違うところは、老後は収入が限定されるということ。
現役時代に華やかな交友関係をもち、旅行や趣味に費やしていた人が、そのままの感覚で生活を送り、老後破綻のパターンにはまることも少なくありません。
1億円の老後資金は莫大な金額に思えますが、漫然とした支出が積み重なれば、使い切ることは簡単です。
大切なのは、現役世代とは違うと切り替えること。
いかに老後資金を計画的に使い、その資産寿命を延ばしていくかを考える必要があるのです。
そのためには、生活の固定費から見直す必要があります。
- 家賃
- 水道光熱費
- 通信費
- 保険
- 車の税金・維持費 etc.…
今まで、当然のように払っていたお金から見直しをすることは、金銭感覚を引き締めるいい機会となります。
ファイナンシャルプランナーに相談し、客観的にみて現在の支出が自分の経済状態に妥当かどうかを確認することも大切です。
マネーキャリアでは、丁寧なヒアリングを行い、家計の見直しから保険、老後の資産形成までを相談できます。
そういった無料相談窓口を利用するのもひとつの方法です。
②不測の事故や突然の病気等
また、老後を考える上で欠かせないのは、事故や病気への備えです。
こればかりは、誰もが考えなければならない課題といえます。
たとえば…
- 突然の事故による医療費
- 自分が事故を起こした場合の賠償金
- 病気による入院費・治療費
- バリアフリーにするためのリフォーム費用
- 配偶者や自分が倒れた時、家事を外部に委託する費用
さまざまな不測の事態を、お金で乗り越えることが必要になってきます。
いずれ誰もが必要になる介護費用も、公的な介護保険だけで賄えることは少なく、想定以上にお金がかかることがほとんど。
若い頃には想像もできなかった出費に備え、老後資金から取り分けておく必要があります。
- いま加入している保険は、どんなケースでいくら保険金が下りるか
- 保険金で賄えない場合、どれくらい老後資金から補填することが必要か
- 高額医療費制度や介護保険制度を利用できない出費の想定
これらの項目について、あらかじめ確認しておき、緊急資金として別にしておきましょう。
そう考えれば、たとえ老後資金が1億円あっても、無計画に使うわけにはいかないことがわかります。
老後は何年続くかわからないということを頭に入れて、十分に資金計画を練っておかなければいけません。
③子供や孫に対する過剰な援助
老後資金が多くあると、子供や孫のために様々な援助をしたくなる気持ちになりますね。
親として、学費や資格取得、一人暮らしの仕送りなどをしている方も多いでしょう。
しかし、援助をしすぎたために、自分の生活が苦しくなってしまうということもありえます。
援助をされる側は、している側の内情がわからず、つい甘えてしまいます。
親としても、かわいい子供や孫のためにと無理をすることもあるでしょう。
そんなことを続けるうちに、気づけば老後資金が底を尽き…といった老後破産のケースもあるのです。
これを避けるためには、事前に援助する金額を決めておくことが有効でしょう。
過剰な援助によって老後破産してしまえば、かえって子供や孫に迷惑をかけてしまうことになります。
子供や孫のための、教育資金や住宅資金の援助を目的とした贈与税の非課税制度や相続時課税制度などもうまく利用し、計画的に行いましょう。
老後資金が1億円あっても不安を感じる理由とは
1億円の貯金があれば、老後の不安を感じるのはないと思う人も多いでしょう。
しかし実際に1億円の資金を持っている人でも、老後への不安を感じることは多いです。
老後資金を1億円を持っている人は、主に以下の理由で不安を感じています。
- 資産が目減りしていくから
- 何歳まで生きるかわからず、物価高等で先行きが不透明に感じるから
- 突然の事故や病気の不安があるから
理由①資産が減っていくのを見ているのが辛いから
ある程度の資産を持っている人に共通する不安のひとつが、「資産が減っていくのを見ているのは辛い」というものです。
たとえば、株式投資などでも資産が下落している局面では、多くの人がストレスを感じます。
失うことを恐れるのは、人間の本能ともいえます。
特に資産を多く貯められた人ほど、こうした変化に敏感であるため不安を覚えることが多いのです。
特に老後は、収入が増えることが望めず、お金が出ていくばかりという状況になりがちです。
そんな中、資産が減っていくということは、いずれは資産がなくなってしまうことを予感させるでしょう。
その不安を解消するには、老後も資産運用を続けたり、収入を得る手段を確保したりと、さまざまな準備をしておくことが必要になります。
理由②何歳まで生きるかわからないから
ライフプランを考えるうえで「自分は何歳まで生きるか」という予測は重要です。
特に最近は「人生100年時代」と言われる長寿の時代でもあるので、長期的にお金をやりくりできることが大事になるでしょう。
そうした中で実際に何歳まで生きるかははっきりしない不確定要素です。
長生きできることはうれしい一方で、その分だけお金も必要になります。
結局、何歳まで生きるかがわからないと支出も確定させられません。
1億円の資産を持って、仮に90歳まで生きると仮定しても、現代ではそれ以上に長生きする可能性はは十分あります。
そのため、お金が1億円以上必要になることも十分あり得るため、不安を覚えるのです。
理由③不慮の事故や突然の病気が予測できないから
多くの人のライフプランでは、不慮の事故や突然の病気を加味した支出計画はされていません。
実際、いつなるかわからない病気や不確実なケガを計算に入れるのはあまり現実的ではないでしょう。
しかし、長い人生の中ではこうした突発的な出来事がどこかで起こる可能性が高いです。
その際、どれくらいお金がかかるかを事前に予測するのは難しいでしょう。
資産が1億円あったとしても、こうした事故や病気に対する出費によって大きなお金が必要になることがあります。
これだけで1億円がなくなる可能性は低いですが、大きく資産を減らす要因になるので、不安を感じる人も多いです。
老後資金の不安への対策方法4選
住宅資金や、教育資金に精いっぱいの現役世代。
- 年金の繰下げ受給
- 定期的な生活費の見直し
- NISA・iDeCo等の資産運用
- 健康への投資
ひとつずつ解説していきますので、これならすぐにできそうだな…と感じたことから始めていきましょう。
対策方法①年金の繰下げ受給
現在、年金は65歳から支給されます。
支給金額は年金の支払い状況や厚生年金への加入年数によっても変わるものです。
しかし、共通して年金の受給額を上げる方法として、受給開始時期の繰り下げがあります。
年金は受給開始を1か月遅らせると受給額が0.7%上乗せされます。
仮に受給開始を70歳にしたとすると、受給額は本来の42%まで上がるのです。
資産が1億円あれば、すぐにお金がなくなる心配はありません。
年金の受給を遅らせても、問題なく生活を送れるでしょう。
しばらくは資産が減る時期もありますが、年金をもらい始めれば、割高な額を受け取れるのでぜひ活用してください。
対策方法②定期的な生活費の見直し
老後資金を長持ちさせるには、支出の見直しがかならず必要になります。
現役世代と同じように生活を送っていると、あっという間にお金が底をつきかねません。
高収入の人ほど、お金を使うことに慣れてしまっているからです。
- 車の維持費
- 通信費
- 外食費を含めた食費
- 保険の見直し
すでに必要でなくなっているものはそぎ落としていくことが必要です。
少なくとも、年に1回は生活費を振り返り、今の自分に合っているかどうかを見直しましょう。
判断が自分でしにくい場合もあります。
そんな時は、お金のプロであるファイナンシャルプランナーに相談するのもおすすめ。
マネーキャリアなら、何度相談しても無料ですから、気軽に相談いただけますよ。
対策方法③NISA・iDeCo等の資産運用
また、NISAとiDeCoという国が用意した投資制度を活用するのもおすすめです。
1、NISA(少額投資制度)
NISAは、教育資金や住宅費、老後資金などの資産形成を目的とした、初心者のための投資制度です。
2024年から新NISA制度が始まり、それまでのつみたてNISA・一般NISAよりさらにブラッシュアップされ、より使いやすい制度となっています。
運用や売却で得た利益は、新NISAでは保有資産1,800万円までは非課税です。
2.iDeCo(個人型確定拠出年金)
iDeCoは、60歳以降の老後資金のための個人年金制度。
月5,000円からの積み立てで資産を運用し、その運用で得た利益や、売却益は非課税。
60歳以降に年金もしくは一括で受け取ることができます。
掛金は年末調整や確定申告で小規模企業共済等掛金控除を受けることができ、さらに受取時にも公的年金等控除の対象になり、税負担は軽減されます。
対策方法④健康への投資
老後の幸福度に深く関係するのは、お金だけではありません。
同じくらい大切なのが、心と体の健康です。
富裕層の方でも、自分自身の健康状態を老後への不安として上げる方は多くいます。
認知症や病気、介護が必要な状態になったら…という不安は、どんなに金があっても解消しきれないものです。
これらの悩みを解消するには、少しでも健康寿命を延ばすことが重要です。
健康への投資は、お金をかけることだけではありません。
日々の積み重ねという時間の投資もまた、大切です。
積極的に健康寿命を延ばすには、こんなことが効果的です。
- 日常的に認知症予防のドリルに取り組んでみる
- 新しいことを体験したり、おしゃべりを楽しんだりして脳を活性化する
- ウォーキング、ストレッチ、軽い筋トレをおこなう
こうした日課によって健康を維持すれば、介護が必要になるまでの期間が延び、いきいきとした老後を送ることができるはずです。
幸福は、お金だけでは得られません。
心と体をすこやかに保つことと、老後資金を育てることを並行しておこなっていきましょう。
老後資金1億円を実現するための資産運用方法とは
- 老後資金、1億円あれば余裕だろうな…
と思っても、1億円を用意することは現実問題難しい、という人の方が多いでしょう。
しかし、1億円まるまる貯める必要はなく、年金と合わせて1億円、と考えてみればよいのです。
受給できる年金額の表から、自分でいくら貯めればよいか計算してみましょう。
パターン | 受け取れる年金額(月) | 65歳-85歳(20年間) で受け取れる年金合計額 |
---|---|---|
夫婦共働きの場合 (会社勤め) | 26万8,066円 | 約6,430万円 (26万8,066円×12ヶ月×20年) |
夫が働き(会社勤め) 妻が専業主婦の場合 | 21万7,726円 | 約5,225万円 (21万7726円×12ヶ月×20年) |
個人事業主の場合 (国民年金を満額受給) | 13万2,500円 | 約3,180万円 (13万2,500円×12ヶ月×20年) |
この表から、
- 夫婦共働きの場合…約3,570万円
- 夫が会社員、妻が専業主婦の場合…約4,775万円
- 個人事業主の場合…約6,820万円
これだけの金額を貯めれば、年金と合わせて1億円に達することになります。
おおよそ5,000万円を自分で貯めれば大丈夫、ということですね。
少し現実味のある数字になってきましたが、それでも貯蓄するだけでは達成が大変な金額ですね。
では、ここで貯蓄5,000万円を達成する方法を提案しましょう。
- NISA制度を活用する
- 余裕があればNISAとiDeCoを併用する
さきほどご紹介した、NISAとiDeCoが再登場です。
この2つの制度を、どのように活用すれば貯蓄5,000万円が達成できるか、具体的に解説しましょう。
方法①NISA制度を活用する
まずは、NISA制度を活用することを考えましょう。
NISAを推奨する理由はこの2つ。
- いつでも引き出しが可能
- 運用利益が非課税
NISA制度はiDeCoと違い、資産の売却をすればいつでも引き出しが可能です。
積立金額も、ネット証券なら100円単位、多くの銀行では1,000円単位で設定でき、途中から変更もできます。
そのため、老後資金のためだけでなく、若い世代の教育資金や住宅資金の準備用としてもおすすめ。
2024年からの新NISA制度では、つみたて枠と成長投資枠、合わせて1,800万円までずっと非課税で運用できるようになります。
- つみたて枠…毎月の積立で投資信託を購入できる
- 成長投資枠…株式などが自由に購入できる
投資初心者で、株式の売買はちょっと…という方には、つみたて投資がよいでしょう。
つみたて投資枠の投資信託は、初心者向けのローリスクローリターンの商品が選定されています。
- でも、実際に、NISA制度でどれだけ貯められるの?
という疑問をお持ちの方に、金融庁の資産運用シミュレーションを使って、年利3%での運用シミュレーションをしてみましょう。
運用期間 | 元本合計 | 積立総額 |
---|---|---|
5年 | 300万円 | 3,232,336円 |
15年 | 900万円 | 11,348,634円 |
30年 | 1800万円 | 29,136,844円 |
つみたてNISA早わかりガイドブック(金融庁)をみると、20年間という長期の積立投資をすると、元本割れの確立が低くなり、年利2~6%におさまるという結果が示されています。
30年間、年利3%で運用できた場合、月5万円の積立で3,000万円近くの資金を貯められるということです。
通常の特定口座では、利益に約20%の所得税がかかりますが、新NISA制度なら非課税で運営できるのです。
方法②余裕があればNISAとiDeCoを併用する
2つめの方法として、NISAとiDeCoを併用するという方法があります。
iDeCoの特徴は、
- 満60歳までは引き出しができない
- 積立額は5,000円から設定できる
- 小規模企業共済等掛金として控除を受けられる
iDeCoは、掛金に控除が使えますが、60歳までは引き出しができません。
若い世代なら、まずNISAで住宅資金や教育資金を貯めることを考え、余裕があればiDeCoで老後資金を準備する、という併用のしかたがおすすめです。
ここでは、NISAで3,000万円を用意し、残りの2,000万円をiDeCoで用意することを考えてみましょう。
金融庁の資産運用シミュレーションを使うと、年利3%で2,000万円を積み立てるには、表のような運用期間と積立額になることがわかります。
運用期間 | 月の積立額 |
---|---|
15年 | 88,116円 |
20年 | 60,920円 |
25年 | 44,842円 |
この中で、40歳から65歳の25年間で、4万5千円を毎月iDeCoで積み立てを選択した場合、
iDeCo利用でどれくらい税制優遇を受けられるかを考えてみましょう。
iDeCo活用シミュレーション(iDeCo公式サイト)で、下記の条件を入力します。
- 年収600万円
- 月の積立4万5千円(年54万円)
- 毎年、小規模企業共済等掛金控除を申請
すると…
iDeCo加入時 | |
---|---|
1年間の税制優遇 (所得税・住民税) | 101,525円 |
25年間の税制優遇 (所得税・住民税) | 2,538,125円 |
25年間で253万円もの節税効果を受けつつ、2,000万円を貯めることができるということになります。
このように、NISAとiDeCoをうまく利用することで、年金を合わせ老後資金1億円に近づけていくことができるのです。
退職金の使い方も老後資産形成のための重要ポイント
退職金も、十分に使い方を考えたいお金です。
今まで頑張ってきたから…と、つい自分へのご褒美として大きな買い物をしたり、退職記念の旅行に使いたい!と思っている人も多いでしょう。
しかし、退職金は会社から最後に渡されるまとまったお金だということを忘れてはいけません。
これからの生活は、退職金と年金、そしていままでの貯蓄でやりくりしていかなくてはいけないのです。
そのため、大きな買い物で使い切ってしまうのではなく、これからに活かす運用資金として考えましょう。
今回ご紹介したNISAとiDeCoは、退職後も利用できる制度です。
- NISAは:18歳以上、年齢の上限なし
- iDeCo:65歳まで加入が可能、75歳まで運用可能
老後には、今持っている資産を活かし、少しでも長持ちさせるという意識が必要です。
全てを我慢する必要はありませんが、退職金を運用資金に回して老後資金を確保していくことを考えましょう。
まとめ:マネーキャリアのFPに相談して老後に備えよう!
今回は、富裕層が老後に備えるべき注意点や、持つべきマインドを中心に解説しました。
1億円の老後資産がある人だからこそ陥る可能性のある、特有の老後破綻のパターンとして、
- 現役世代の感覚のまま消費を続ける
- 不測の事態に備えない
- 子供や孫に対する過剰な援助をする
などがあります。その対策としては、
- 定期的な生活費の見直しをして、金銭感覚を引き締める
- 消費することばかりを考えず、老後資産の寿命を延ばす資産運用をおこなう
この2つが重要です。
また、老後資金1億円を用意するための方法として、
- 年金と合わせて1億円用意すると、自己資金は5,000万円必要になる
- NISA制度とiDeCoをうまく活用して老後資産を形成しよう
ということもご紹介しました。
老後資金は、人生の中でも重要なもの。
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お金の不安はお金のプロであるFPに相談して、着実に老後資金を準備していきましょう。